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2020.7.24
保険・学資・年金

学資保険とは~比較前おすすめ徹底ガイド~

こんにちはFPバンク編集部です。
教育資金の準備を検討中の方必見です。

学資保険ってどこが1番いいのだろう?とお悩みではありませんか?

商品も数多くあってどれが合っているかわかりませんよね。

そこでおすすめ学資保険を徹底比較する前に学資保険にはどんなメリットと注意点があるのか解説します。

これであなたのお悩みも解決すること間違いなし!

きっと自分に合った教育資金の準備の方法が見つかるでしょう。

1. 学資保険とは?

こどもが生まれると将来に備えて教育資金の準備をしておきたいと思うのではないでしょうか?

そんなこどもの教育資金の積み立て方で人気なのが学資保険です。

学資保険とは、こどもの将来必要な学費を効率的に貯蓄しながら万が一にも備えることができる生命保険です。

そこで、こどもの教育資金準備=学資保険とイメージされるのはなぜなのでしょうか?

学資保険の歴史は意外と浅く1970年に郵便局(現:株式会社かんぽ生命保険)が発売したのが、学資保険の始まりです。

出生数200万人を超えた第2次ベビーブームの影響もあり、一気に広まり現在では15社以上の保険会社が様々な商品を取り扱っています。

その結果今や教育資金準備と言えば預貯金以外では学資保険という考え方が定着したと言えるでしょう。

学資保険を取り扱う保険会社が増えたこともあり、「どんな基準で選んだらいいかわからない」という声をよく聞きます。

そこで、今回は各社いろんな特徴がありますのでしくみを知り、教育資金の準備は学資保険が最も有効なのか、他の方法はどんなことが考えられるのか、解説していきます。

<関連記事>費総額スッキリ解決!進路別で学費を比較~最新版~

2.学資保険の選び方

(1)目的

学資保険に入る目的は大きく分けて2つです。

①貯蓄

一般的には貯蓄を重視するにあたって「返戻率」が高いものを選ぶとお得になります。

返戻率とは、積み立てた金額に対して満期を迎えて戻ってくる金額がどれくらいだったかを表します。

「返戻率」を上げるには、ポイントとして2つ。

ⅰ)短期間で支払うこと:一括払い・10年払い・15年払い

ⅱ)積立金を長期間引き出さないこと:支払い終えたあと進学時など途中で受け取らず、満期まで置いておくこと
です。

このポイントを抑えると、銀行貯金よりも戻ってくる金額は高くなります。

そうすると払込期間(積立期間)の間に、契約者(お父さん、お母さん)に万が一のことがあった場合、以後の保険料(積立金)は支払わなくとも満期金を受け取ってもらうことができるという保障がついて、さらに銀行貯金よりも積立金額が高くなるので大きなメリットといえるでしょう。

②保障

貯蓄タイプと同様に、契約者(お父さん、お母さん)に万が一のことがあった場合に以後、保険料(積立金)を支払わなくて済むだけでなく、さらに「育英年金」という毎年生活保障の金額を受け取れる特約を付加することも可能です。

また、こどもの医療保障や死亡保障といった特約も付加することができます。

2017年の改定により、学資保険の利率が見直され各社保障重視の学資保険を選んだ場合、返戻率が100%を切ってしまう商品となってしまいました。

いわゆる「元本割れ」商品です。

とはいえ、こどもが大学卒業時までの約20年間積み立てるわけですから、最低限の保障を準備しながら積み立てられるゆういつの商品として学資保険は、いまだに人気があるわけです。

保障

学資保険が浸透している今の時代は、検討する際、①②の特徴を踏まえて、損か得かだけでなく、目的を果たすための手段として自分にあった学資保険を選ぶ必要があります。

(2)しくみ

教育資金は、最も多く学費のかかる【大学】に向けて貯めていきますが、受取り方はさまざまです。

一般的には、大学入学前の17歳までに払い込む商品が多いです。

ただし、一括で支払ってしまうことや払込期間を10年や15年と短くすることで返戻率をあげることができます。

満期に受け取れる金額の設定も大きく違いがあります。

満期の設定は、ほとんどの商品が大学卒業時ですが、受取総額は300万円程度です。

これは、大学の初年度の学費と2年目の学費程度にすぎません。

物価上昇ともに学費が年々ジワジワと上がってきていて、時代の変化が見て取れます。

また、最も学費のかかるコースを想定した【医学部コース(大学のみ)】は、選ぶ大学によって幅はあるものの6年間で2,000~3,000万円もの費用が必要になります。

そのため、保険会社よっては100万円単位の設定で2,600万円を上限として満期金を設定することも可能です。

学資保険取扱会社、各社の満期金上限額も進路で医学部、薬学部等を視野に入れておきたい方は事前に調べておきましょう。

今の時代、学資保険だけでは、必要な学費を賄うには役不足ともいえるのです。

学資保険と他の方法の併用で準備することがわかったら、次に、タイミング別に学資金を受け取るイメージをしてみましょう。

<関連記事>医学部を目指すなら、教育費用はどれくらい見ておけばいいの?

①進学のタイミングでお祝い金を受け取るタイプ

②大学入学前に払込⇒18歳から毎年学資金を受け取るタイプ

③短期払い(10年・15年)で据え置いて18歳から毎年学資金を受け取るタイプ


④大学入学前に一括で受け取るタイプ

⑤大学入学前と大学卒業時2回に分けて受け取るタイプ

同じ商品でも払い方が違えば、返戻率は高くなります。

実際の受け取るイメージを想像して、お子さんの進路やその他の貯蓄状況にと一緒に考えていきましょう。

(3)返戻率

返戻率とは、支払う保険料の総額に対して受け取り総額の割合を示したもので、つまりは支払った保険料に対して、どれだけお金が戻ってくるかという意味です。

計算式は以下の通りになります。
【返戻率=受け取り金総額÷保険料支払総額×100】

例えば、保険料支払総額200万円、受け取り総額220万円の場合の返戻率は、220万円÷200万円×100=110%。

支払総額よりも20万円多く受け取ることができ、「得」している状態です。

対して、保険料支払総額200万円、受け取り総額180万円の場合の返戻率は、180万円÷200万円×100=90%。

支払総額よりも20万円少ない金額しか受け取れません。

返戻率が100%を下回る状態は「元本割れ」とも呼ばれ、受取総額よりも支払総額の方が多くなる「損」した状態です。

上記(1)目的でお話ししたように保障型の学資保険は、契約者の万が一を保障するだけではなく、子どもへの医療保障や育英年金、契約者の医療保障などもあります。

対して、返戻率の高い学資保険は保障内容がいたってシンプルです。

基本的には、契約者の万が一と高度障害状態になった場合の保険料(積立金)を免除する保障のみとなります。

つまりは、将来の教育資金の確保という最大の目的からすると、返戻率に拘って少しでも積立金よりも多く受け取れる返戻率の高い商品がおすすめとなります。

(4)加入時期

学資保険の加入は早ければ早いほどメリットが多いとされています。理想は、こどもが生まれてからすぐに加入することです。

加入時の契約者(お父さん、お母さん)とこどもの年齢が若いほど返戻率が高くなるからです。また、学資保険はこども契約年齢をだいたい就学前(小学校入学まで)に定めています。

加入が遅れれば遅くなるほど、月々の保険料の負担は大きくなります。こどもが大きな学費を必要とする高校、大学入学時というリミットは決まっていますので、加入時期については、早ければ早いほどいいということになります。

特にほとんどの学資保険は、小学校入学前のお子さんが7歳未満しか加入できないものばかりです。

それは、積立期間を長く取れないからです。

「返戻率」を上げるポイントでもご紹介した通り、積立金よりも多く満期金を受け取るには、保険料(積立金)を預かり、保険会社は運用して支払わなくてはなりません。

つまりは、運用期間を長く維持できないと殖やすことはもちろん、積立相当額をお返しすることが難しくなるといえます。

現在は、妊娠中から加入できる学資保険もいくつかありますので、早い段階で学資保険に加入するのかどうかを決め余裕を持って手続きを行いましょう。

3. メリット・デメリット

(1)メリット

①安定的な貯蓄性

多くの人は安心安全の銀行預金を考えるでしょう。しかし現在の定期預金の金利は高くてもインターネットバンキングで0.1%ほど。利息はほとんど付きません。

そこでオススメなのが学資保険です。満期金を300万円として、毎月同じ金額を銀行の定期預金で預けたとしましょう。

金利は0.1%ほどですので、18年間で3,000円ほど利息がつきます。税金を考慮すると、実質2,400円。

一方、学資保険で保険会社に預けると返戻率が102~106%と60,000~180,000円増えます。

税金の控除が受けられますので、税引き後で増えた金額は50万円を超えるまでは非課税。積立期間は約18年。長い期間積立を継続します。

確率でいえば低いとはいえ、人生何が起こるかわかりません。お金が増えて、さらに万が一保障がついているのは最大のメリットといえるでしょう。

②契約者(親)の万が一を保障

学資保険には、契約者に万が一のことがあったら、以後の保険料は免除されるという保障がついています。

ほとんどの商品は原則ついています。特約の場合もありますが、約98%の方がつけています。

保険料を払わずに、必要な進学時に学資金が支払われる優れもの。教育資金を積み立てつつ、親の万が一を保障するのは学資保険だけ。

また、保障重視型のタイプですと育英年金という保障も付加することができます。

③半強制的な積立方法

教育資金とは、いつ・いくらくらい使うのか、必要な時が決まっている資金の積立のことです。

すなわち、使いたい時に使える状態になっていないといけないわけです。

とすると、定期預金等を利用した場合、強制力が弱いので不測な事態が起こったとするとおろしてしまうリスクがあるのです。

例えば、車のローンや住宅ローンのボーナス払い、レジャーシーズンの補填についつい使ってしまうことがあります。

そんな事態を防ぐためにも学資保険はおすすめです。

学資保険では、契約者が容易に積立金を引きだす事はできません。

もしも、途中解約した場合には払った分より少ない金額しか戻ってこないことが多く、解約するまでの期間が短い場合はあってもごく僅かな金額しか戻ってくることはなく、損をしてしまいます。

人は計画的に継続して積立をしていくことは容易なことでありません。計画的に教育資金を積み立てられる方法としても学資保険は最適といえるでしょう。

(2)デメリット

①インフレに対応できない

インフレとは物の価値が上がりお金の価値が下がることです。

例えば、100円の缶ジュースが150円になる。80gのポテトチップスが60gに減った。カントリーマアムの個装が30枚から20枚に減った。

といったように、じわじわと物の価値が上がり、お金の価値が下がっていることはご存知でしたでしょうか?

インフレが進むと、お金の価値が減り、約20年かけてコツコツ積み立てた学資金も実際積み立てた金額と同じ価値として使うことができないのです。

せっかく増えたとしても場合によっては大学費用の資金不足になることもあるのです。

その点が学資保険の最大のデメリットになります。このリスクがあるため、学資保険だけに頼った教育資金の積み立てはおすすめできません。

②流動性・換金性が低い

お金の流動性・換金性が低いとは、出し入れしづらいということです。

学資保険は、10年から18年間という長い間、容易に引きだすことができない仕組みとなっています。

そのため流動性が低く、積立期間中に不測な事態が起きた時、学資保険から必要資金を引き出さざる得ない場合もあるので、メリットにもデメリットにもなります。

人生、何が起こるかわかりませんよね。そんなときのために、しっかりとした余剰資金の確保が重要といえるでしょう。

③各保険会社の破綻リスク

保険会社も金融機関です。起こる確率は低いですが、銀行と同じように破綻リスクがあります。

銀行では、預金保護機構により1,000万円の保障があるのは、ご存知の方も多いと思いますが、保険会社にも同じような機関で、生命保険契約者保護機構があります。

責任準備金の90%まで保証されます。実際に1997年以降8社もの保険会社が倒産していますが、受け継ぐ保険会社が現れ契約自体も消滅せず、契約した当時のまま継続している状態です。

ただし、場合によっては解約返戻金や返戻率が低くなる可能性は大いにあります。

また、破綻のリスクを考慮する上で参考にしておきたいのが「ソルベンシーマージン比率」。

この指標は、各保険会社の支払い余力を表しています。

また、「格付け評価」。各保険会社の信頼性を確認する方法です。

これらを参考に、支払余力がありしっかり資金を運用できる、信頼性の高い会社を選ぶことも大事なポイントとなります。

学資保険が教育資金を準備するのに最も有効かどうかは、各ご家庭の状況や家族構成によって異なります。

一定期間、中長期的に積み立てていくには「継続」が必須となりますので、メリット・デメリットを理解したうえで、どんな方法が自分にはベストなのかがわかると商品選びもスムーズにいくでしょう。

4.注意すべき点

(1)生命保険料控除

学資保険は、生命保険の一種ですので「生命保険料控除」の対象となります。

こちらは、1年間に支払った保険料の金額によって毎年一定額を所得税と住民税の対象となる所得から控除できる制度です。

毎年納める税金の負担が軽減されます。区分は一般保険料控除となります。

ただし、生命保険の契約を他にしている場合は、すでに控除できる金額の上限に達している場合がありますので注意が必要です。

控除できる額は、下記の通りです。

2012.1~新制度になり控除額が異なります。これから加入を検討される方は、チェックしてみるといいでしょう。

(2)受取人

学資保険を契約する際、受取人の設定も要注意です。

それは、受取時にかかる税金の種類が違うからです。

どの税金が対象となるかによって、税金の額も変わってきます。

そもそも銀行貯金より増える可能性があって、保障がつくことがメリットですので、受取人の設定だけで大きく収める税金の額が変わるとなると注意する必要があります。

また、祖父母がお子さんの教育資金の援助をしてくれることで、契約者を祖父母に設定するケースもあります。

その際は、契約年齢に制限がありますし、満期金の受取り時にお元気であるか否かも含めて、スムーズに学資金として使うことが困難になることも想像できます。

契約する加入時だけでなく、受け取る出口のことまで考えておく必要があります。

つまり、教育資金援助としての活用法は学資保険ではない方がいいこともあります。

せっかくのご両親のお気持ちですので、必要以上に多くの税金は払わなくて済むように計画が必要です。

(3)離婚時の対応

学資保険で最もトラブルになり兼ねないのが離婚です。

契約者と受取人を父親にしていて離婚後の親権を母親が持ったとします。

その後の保険料の継続を養育費代わりに父親がする義務はありませんので、母親が支払っていたとしてもそのまま継続していると、中途解約や満期金は父親に支払われます。

最悪のケースは、大事なこどもの教育資金のことなのに争うことになり兼ねないのです。

シングルマザー(シングルファザー)になると経済的に負担が大きくなるため、継続が困難になって契約が知らないうちに消滅していることだってあるのです。

そのため、離婚時には、必ず名義変更を行うようにしましょう。

受取人だけでなく、契約者も同時に変更する必要があります。この場合、旧契約者の同意なしでは変更ができません。

しっかり離婚成立までに計画的に進めましょう。

<関連記事>女性目線で考える「離婚の時に必要な保険」はこれだ!

5.学資保険以外で教育資金を準備するなら

学資保険は、人によってはおすすめできない場合もあります。

例えば、貯めようとしている学費相当額をすでに蓄えられている人、もしくはご両親からお孫さんへ贈与してもらえるめどがついている人。

または、固定の低金利商品である学資保険ではなく、今ある資産を有効活用しながら増やしていく方法を考えたい人などです。では、そんな人はどういった方法で教育資金を準備したらいいのでしょうか?

(1)社内財形

社内財形の最大のメリットは、自動化した仕組みです。

毎月のお給料が振り込まれると同時に振り分けられ、ボーナス時の設定もできますので、目的別に貯蓄をする方法としては先取り貯蓄ができる最短の方法です。

金利こそ、銀行と同じ、もしくは少しだけ上回る程度ですが、「自動的に」積み立てられ、緊急時には最悪引き出すこともでき、継続することが困難になったときは止めることもできる心強い制度です。

また、会社によって、給与振り込みに第二口座の設定ができることもあります。お子さんの口座として、増えることは期待できなくても財形という仕組みを使って名前をつけて積み立てられます。

(2)投資

投資信託をはじめ、国の推進金融商品として「つみたてNISA」や「ジュニアNISA」(2023年に制度終了)などもあります。

もちろん、損する可能性がゼロではありませんので、注意点はありますが継続して積立投資を続ける観点でいうと選択肢の1つとしてもいいでしょう。

「つみたてNISA」は、20年もの長い期間、非課税制度が利用できます。

ただし、商品性として損する可能性がありますので、投資性商品だけで教育資金の確保はおすすめできません。

他の積立手段と組み合わせて利用し、金利と時間を味方につけて、増える可能性に期待をしてみてもいいかもしれません。

(3)生命保険等の金融商品

学資保険以外の生命保険を利用した貯蓄手段もあります。

なかでも最近では、「終身保険」を薦められることが多いようです。

終身保険は、一生涯保障が続く死亡保険ですが、主に学資保険の代わりに薦められる「低解約終身保険」が対象になります。

特徴として、保険料払込期間中(積立期間中)に解約返戻率を低めに設定し、払込期間終了後に解約返戻率が高くなる仕組みです。

もしも、決めた払込期間内に解約することがあった場合、支払った金額より戻ってくる金額は少なく、契約者は損をします。

一定期間、お金を預かり運用する保険会社も「約束を守ってくれたら」という条件がついています。

その間も保障は約束されていますので、考えようによっては銀行貯金よりも積立期間(払込期間)は手厚く保障、満期がきたら銀行貯金とトントンならお得感はあるかもしれません。

学資保険と比較してみないとどちらが返戻率がよいかはわかりませんので、あらかじめシミュレーションしてみることをおすすめします。

もう1点、保険会社の取り扱う商品で、個人年金が学資保険の代わりに用いられています。

本来は、老後資金の積立が目的となりますが設計のしかたによっては学資保険や低解約終身保険等と同じような返戻率で受け取ることが可能です。

また、生命保険料控除の中でも個人年金保険料控除という別枠を利用できるため、節約効果を高めてくれることに期待ができます。

6.まとめ

おすすめの学資保険の中で商品の比較をしている方は多いのではないでしょうか。

安全性と貯蓄性を兼ね備えた商品として、学資保険はピッタリの方法です。

ただし、受け取るタイミング、ご自身の貯蓄のタイプなどによっては学資保険と他の方法を組み合わせることがベストな選択かもしれません。

どんな方法で教育資金の準備をすることが最適なのかはご家庭によって全然違います。

また、ご家族構成において、1人目ではどの方法がベストか。2人目では何がベストかも違って当然です。

そのため、どんな方法で教育資金を貯めていくのか、商品比較をする前におすすめすることは、貯蓄の資金計画を立てることです。

毎月の掛け金や、満期金だけでなく、いついくら必要で長く継続して続けるにはどれがベストな方法か最初に考えることが大事なポイントです。

学資保険や他の方法にたどり着いたとしたら、そこから商品の徹底比較を行いましょう!!

そしたら、どこで振り返ってもあなたにぴったりな学資保険に出会えることでしょう。

2020年7月24日
text by 久保田 正広
FPバンク

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