あなたは今、自分の老後の資金はいくら必要なのか知って、それを準備することで、お金の心配なく老後を過ごしたいと思ってのではないでしょうか。
老後の準備に必要な資金は、受け取れる年金によっても違ってきます。
そして今は、年金が減らされるなど、年金だけで老後の資金をまかなうことができません。
ですから、自分の老後にいくら必要なのかを知り、準備することが大切なのです。
本コラムで老後の資金についての考え方が分かり、自分がいくら老後の資金が必要なのか判断できます。
まずは、世帯別に必要な老後資金の目安額を把握しておきましょう。
それができれば「これからどのくらい貯めればいいのか」「いま使っていいお金はどのくらいか」「どのくらいの期間でお金を貯めればいいのか」などが分かります。
それを準備する方法がわかることによって、今の生活で使ってよいお金が分かり、あなたの今後の生活も充実したものになるでしょう。
目次
1.【世帯別】必要な老後資金の総額の目安
まずは、老後に必要な資金の総額の目安を確認しましょう。
今回は、政府の家計調査等をもとに「老後資金としては総額いくら必要なのか？」を筆者が独自に計算してみました。
条件は次の通りです。
| 計算の条件 | |
| 世帯 | 独身男性・独身女性・夫婦２人 |
| 期間 | 年金受給開始の65歳～男女それぞれの平均余命まで ※男性：15年（平均余命81.64年） ※女性：20年（平均余命87.74年） ※夫婦：夫婦15年＋妻のみ5年 |
| 出典：家計調査 家計収支編 2021年単身世帯 2021年2人以上世帯 、厚生労働省令和2年簡易生命表 | |
計算の結果、老後に必要な資金の目安額は、
- 独身男性の世帯：2,448万円
- 独身女性の世帯：3,312万円
- 夫婦２人の世帯：4,860万円
となりました。
本章では、どのように計算してこの結果がでたのかを中心に説明していきます。
1-1. 独身男性の場合、およそ2,448万円
独身男性の場合、必要な老後資金の総額目安は、およそ2,448万円と試算できました。（前提条件の確認はこちら）
| 独身男性の場合 | ||
| 月の支出額 (1ヵ月分) |
年の支出額 (12ヵ月分) |
合計額 (15年分) |
| 13.6万円 | 163.2万円 | 2,448万円 |
この結果を踏まえると、独身男性の場合、収入が公的年金だけでも、贅沢しなければやっていける可能性があると考えられます。
実際に、厚生労働省が毎年発表している年金給付状況を確認してみましょう。
| ＜65歳以上の男性＞ 公的年金の平均支給月額 |
| 170,391円 |
| 出典：令和２年度厚生年金保険・国民年金事業の概況 P.14 |
支給額はやや若干引き下げ傾向にあるものの、この金額であれば上に書いた月の支出額13.6万円を上回っていることがお分かりいただけるでしょう。
なお、月の支出額の内訳は、総務省統計局2021年度の家計調査によると、以下のようになっていました。
| ＜65歳以上の独身男性＞ 月の支出額13.6万円の内訳 |
|
| 生活費 | 86,891円 |
| 住居費 | 14,955円 |
| 医療費 | 9,463円 |
| レジャー費 | 15,053円 |
| 交際費 | 9,739円 |
| 合計 | 136,101円 |
| 出典：総務省統計局 家計調査 家計収支編 単身世帯 2021年 2 | |
ただし２章にて解説しますが、統計だと住居費は持ち家前提の値になっている点に注意が必要です。つまり、賃貸に住むことを考えている人は、家賃との差額分を月の支出額に上乗せして考えなければいけません。（詳しくは２章へ）
1-2. 独身女性の場合、およそ3,312万円
独身女性の場合、必要な老後資金の総額目安は、およそ3,312万円と試算できました。（前提条件の確認はこちら）
| 独身女性の場合 | ||
| 月の支出額 (1ヵ月分) |
年の支出額 (12ヵ月分) |
合計額 (15年分) |
| 13.8万円 | 165.6万円 | 3,312万円 |
月の支出額だけ見ると、独身女性は独身男性のものとあまり変わらないです。しかし合計額は、男性よりも寿命が長い分、約1,000万円近く上乗せされてしまいます。
男性と同じ程度の公的年金による収入があれば最低限の生活はできるかもしれません。
ですが、女性が受け取れる公的年金は、男性よりも低い状況です。厚生労働省が発表している年金給付状況を確認してみます。
| ＜65歳以上の女性＞ 公的年金の平均支給月額 |
| 109,205円 |
| 出典：令和２年度厚生年金保険・国民年金事業の概況 P.15 |
ただし、現在は女性の社会進出が進んでいるため、この平均支給月額は上がることが予想されます（直近でも年々上昇傾向です）。
とは言え、例えば一度も働かずに専業主婦になったというケース等は、「老後資金2000万円不足」の該当者になってしまう可能性が出てくると考えられるでしょう。
なお、月の支出額の内訳は、総務省統計局2021年度の家計調査によると、以下のようになっていました。
| ＜65歳以上の独身女性＞ 月の支出額13.8万円の内訳 |
|
| 生活費 | 86,900円 |
| 住居費 | 12,495円 |
| 医療費 | 8,424円 |
| レジャー費 | 12,006円 |
| 交際費 | 17,827円 |
| 合計 | 137,652円 |
| 出典：総務省統計局 家計調査 家計収支編 単身世帯 2021年 2 | |
また、こちらも独身男性と同じく、統計だと住居費は持ち家前提の値になっている点に注意が必要しましょう。65歳以降も賃貸に住む場合、その差額分、月の支出および合計額が増えることになります。（詳しくは２章へ）
1-3. 夫婦２人の場合、およそ4,860万円
夫婦2人の場合、必要な老後資金の総額目安は、4,860万円と計算されました。（前提条件の確認はこちら）
| 夫婦２人の場合 | ||
| 月の支出額 (1ヵ月分) |
年の支出額 (12ヵ月分) |
合計額 (夫婦15年＋妻のみ5年) |
| 22.4万円 | 268.8万円 | 4,860万円 |
| ※合計額における[妻のみ5年]での月の支出額は、独身女性13.8万円で計算。 | ||
当然ながら夫婦２人だと、独身世帯よりも月の支出額は多くなりました。独身男性の世帯に比べると、約2倍程度の老後資金が必要になる計算です。
これで収入も２倍になればいいのですが、そうはなっていません。あくまで現状の話ではありますが、夫婦２人の世帯だと、公的年金の支給だけでは老後資金が不足するとの結果が確認できました。
| ＜夫婦２人の場合＞ 公的年金の平均支給月額 |
| 215,603円 |
| 出典：総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2021年 3-12 |
現代は共働きが主流になりつつあるため、1-2で伝えたように、女性の年金受給額が上がっていくことが予想されます。しかし年金全体としては支給額は引き下げ傾向にあるため、やはり貯金は必要になるでしょう。
なお、月の支出額の内訳は、総務省統計局2021年度の家計調査によると、以下のようになっていました。
| ＜65歳以上の夫婦２人＞ 月の支出額22.4万円の内訳 |
|
|---|---|
| 生活費 | 151,807円 |
| 住居費 | 16,489円 |
| 医療費 | 16,163円 |
| レジャー費 | 19,239円 |
| 交際費 | 20,729円 |
| 合計 | 224,427円 |
独身世帯と同様に、住居費が持ち家前提になっていることには注意が必要と言えるでしょう。
2. 必要な老後資金がいくらかを出す上で押さえるべき5つの資金
2章では、老後に必要な資金を出す上で押さえるべき5つの費用と、その考え方をお伝えしていきます。
私がFP相談を受けてライフプランを作成する際、老後に必要な資金として必ず計上しているのが、1章で取り上げた次の5つの費用です。これらは、老後に発生する支出の中心になります。
- 生活費（食費・日用品・光熱費・家具家事用品・被服費・交通通信費・その他消費支出）
- 住居費
- 医療費
- レジャー費（娯楽費）
- 交際費
したがって、この５つの費用をどのように考えればいいか、金額はどの程度を見込んでおけばいいのかを知っておくことは、自分にとって必要な老後資金がいくらなのかを考える上での大事なヒントになるのです。
個別に詳しく解説していきます。
2-1. 生活費
老後の生活費についての考え方としては、次の２点をしっかり伝えるようにしています。
- 老後の生活費は下がらない
- むしろ働いている時の生活費よりも少し多めにかかる
なぜなら老後は自由時間が増えることにより、お金を使う機会が増えてしまうからです。
したがって、老後になったからといって生活費が現役時代より落ちるということは考えにくいと言えるでしょう。そのため、老後生活に入る直前の生活費を基準に考えるのが妥当ではないかと思います。
ただしまだ子供が小さい場合は、子が独立したら世帯の頭数が減ることになりますので、その分の食費は減らしてもいいかもしれません。しかし、月1～2万円程度に見積もっておきましょう。
参考に、統計から世帯別の生活費の平均を確認してみました。
| 月あたり生活費の平均額 | |||
| 内訳／世帯 | 独身男性 | 独身女性 | 夫婦2人 |
| 食費 | 38,503円 | 36,216円 | 65,789円 |
| 光熱費 | 11,883円 | 13,156円 | 19,496円 |
| 被服費 | 2,244円 | 3,882円 | 5,041円 |
| 家具家事用品 | 4,396円 | 5,686円 | 10,434円 |
| 交通通信費 | 16,045円 | 12,843円 | 25,232円 |
| その他雑費 | 13,910円 | 15,117円 | 25,815円 |
| 合計 | 89,981円 | 105,400円 | 151,807円 |
当然ながら、夫婦２人の方が、独身世帯よりも総じて各項目の数字は大きくなっています。また独身世帯でも、男女の違いで、多くなる支出は異なっています。こういった傾向も参考にできるでしょう。
他、必要に応じて物価上昇などを考慮してもよいでしょう。
2-2. 住居費
老後の住居費の考え方については、賃貸か持ち家かで住居費の必要額が大きく変わってくるということをお伝えしています。
賃貸も持ち家も、住んでいる限りは何かしら費用が発生してしまいます。
| 継続でかかる費用 | それ以外でかかる費用 | |
| 賃貸 | 家賃 | 更新料 |
| 持ち家 | 固定資産税 管理費 修繕積立金 |
リフォーム代 |
賃貸の場合
賃貸の場合、家賃を払い続け、更新料などの費用もかかかってきます。
もし賃貸住まいだった場合にかかる賃料の総額を、居住期間ごとに大まかに計算してみましょう。
| 家賃／期間 | 居住期間15年 （更新料*込み） |
居住期間20年 （更新料*込み） |
| 5万円 | 935万円 | 1,250万円 |
| 6万円 | 1,122万円 | 1,500万円 |
| 7万円 | 1,309万円 | 1,750万円 |
| 8万円 | 1,496万円 | 2,000万円 |
| 9万円 | 1,683万円 | 2,250万円 |
| 10万円 | 1,870万円 | 2,500万円 |
| *）更新料は2年ごとに家賃1ヵ月分と想定 | ||
例えば、もし家賃が月額8万円であった場合、15年住めば約1,500万円、20年住めば約2,000万円もの支払いが必要になります。
しかし統計上の住居費は、以下のように2万円未満となっていますので、賃貸の場合は上の表を参考に住居費を考えた方がいいと思われます。
| 独身男性の場合 | 独身女性の場合 | 夫婦２人の場合 |
| 14,955円 | 12,495円 | 16,489円 |
持ち家の場合
持ち家の場合でもマンションなのか、戸建てなのか、によっても違います。
| 継続でかかる費用 | それ以外でかかる費用 | |
| 戸建て | 固定資産税 | 固定資産税 管理費 修繕積立金 |
| マンション | リフォーム代(任意) | リフォーム代(任意) |
また、ローンが残っていた場合はローンの返済額もプラスして、費用に入ってきます。
私がお客様のライフプランを作るにあたってお伝えしている目安の金額があります。
| マンション | 修繕積立金・管理費・固定資産税＝年間約45万 |
| 戸建て | 固定資産税＝年間20万 修繕費15年ごと200万 |
ただ、マンションは毎月強制的に修繕積立金等の支払いがありますが、戸建ての場合、自分の判断で修繕するかどうかを決められる、というところが大きな違いになります。
さらに、地域によっても固定資産税や、修繕費等が変わってきますので自分の場合はいくら必要になるのか、ご自身のマンションの長期修繕計画表などを確認することもお勧めです。
このように住居費は老後どのような環境であるかによってで準備すべき資金が違うため、自分の環境をふまえて住居費がどのくらいかかりそうかを計算してみましょう。
2-3. 医療費
医療費についての考え方としては、現役世代よりも保険医療費が増えるとお伝えしています。
75歳以上は後期高齢者医療制度で1割負担となるため、医療費はかからないように思われますが、実際は現役時代より医療費は多くなります。
なぜなら歳を取るごとに、健康でいられなくなるのは自然なことだからです。さらに、健康を維持するための食品やマッサージなどを頼ることも多くなるため、そのような費用も必要になってきます。
ですから医療費として今より少し多めに必要になると考えましょう。
では統計を見てみましょう。
| 夫婦2人 | 独身男性 | 独身女性 | |
| 保険医療費 | 15,600円 | 8,000円 | 8,700円 |
この統計で見るように毎月、一人につき、8000円ほど費用がかかっています。夫婦2人の数字が一番大きいですが、1人で考えると、独身女性が平均的に多めにかかっている傾向があります。
今が健康だとしても老後は医療費にお金がかかると考えておきましょう。そして、老後、健康に過ごすために、今から健康的な暮らしを心がけておくことも大切です。
2-4. レジャー費（娯楽費）
レジャー費については、生活費と同様、今と同じくらいかかるとお伝えしています。
なぜなら現役時代よりはアクティブに行動はしないと思いますが、老後、時間が沢山ある中で、旅行や趣味にお金を使う時間は増えるからです。
ですからレジャー費は今と同じくらいで考えておくと良いでしょう。
では、統計を見てみましょう。
| 夫婦2人 | 独身男性 | 独身女性 |
| 19,587円 | 15,338円 | 12,336円 |
統計でみると1人での費用と考えると、独身男性がもっとも多い傾向にあり、男女独身の方がレジャー費にお金をかけています。独身の方がレジャーを楽しんでいる傾向にありますね。
もし自分が、老後のもっと旅行がしたいなどの希望や夢がある場合はさらに費用を多め準備しておいた方がよいでしょう。
今はあまりレジャー費を使わない方でも、自由な老後の生活を想像した上で最低限は準備していた方がよい費用になります。
2-5. 交際費
交際費については、人とのお付き合いの中で必然的発生するため、この費用も老後の押さえとくべき資金になります。交際費としては今よりも多くかかるとお伝えしています。
老後は、交際費として、子供や孫にお小遣いやお年玉をあげる、人に何か贈り物をするなど、人とtのお付き合いの費用が多くなるからです。
ですから交際費として、今よりも多く準備することが必要です。
では、統計をみてましょう。
| 夫婦2人 | 独身男性 | 独身女性 |
| 17,200円 | 12,000円 | 18,700円 |
統計をみると交際費は夫婦2人より独身女性の方が多くなっています。独身女性の方が色々な付き合いを幅広くしているようです。このような傾向も参考にできるでしょう。
3. あなたに必要な老後資金を準備するための5つの方法
あなたに必要な資金を準備するためのには5つ方法があります。
- ライフプランを作る
- 専門家の相談する
- 資産運用を行う
- 長く仕事をする
- 先取貯蓄に取り組む
FPとしてはこの5つの方法をすべて実行していただきたいですが、もしそれが難しいようであれば、ライフプランを作ること、専門家に相談すること、先取貯蓄に取り組むこと、この3つは必ずやっていただきたい方法です。
また、資産運用に取り組む、長く仕事をする、この2つについては可能であれば取り組みましょう。
これを実践することによって老後の資金を準備することができます。老後の資金の不安がなくなれば、今の生活で我慢しなくてもよくなり、趣味や旅行など好きなことにお金を使うことができて充実した生活を送れるでしょう。
3-1. ライフプランを作る
自分のライフプランを作ってみましょう。
ライフプランを作ることによって
- ライフイベントでどのくらいお金がかかるのか
- 老後までにどのくらい貯蓄ができそうか
- 老後の年金はいくらもらえそうか
が分かります。
それを知ることによって、老後どのくらい資金が必要になり、これからいくら貯蓄しなければいけないのか分かります。
3-2. 専門家の相談する
専門家に相談しましょう。
お金の専門家であるFPに相談するのも1つの方法です。
専門家に相談することによってこれからいくら貯蓄すればよいのか、貯蓄の方法についてもアドバイスがもらえます。
また、FPに自分のライフプランを作ってもらうことで今現状の家計を分析してもらうことが出来ます。
自分だけでは難しい、しっかりとしたライフプランを作りたいと感じているのであればFPに相談してみましょう。
3-3. 先取り貯蓄に取り組む
先取貯蓄に取り組みましょう。
貯蓄の鉄則とも言えますが、余ったお金を貯蓄するのではなく、いくら貯めるかを決めて、貯めた後に残ったお金を使うという方法です。
貯蓄が出来ないと相談に来られるお客様は多いですが、貯蓄が出来ない人は先取貯蓄が出来ていないことが原因であることが大半です。
先取貯蓄は難しいと思うのであれば、例えば給料天引きで社内貯蓄するというのも先取貯蓄になります。
先取貯蓄をすることで決まった生活費で生活するというスタイルになり、貯蓄は確実に増えていきます。
ですから先取貯蓄をすることで老後の資金を準備することができるでしょう。
3-4. 資産運用を行う
資産運用を行いましょう。
資産運用でよく知られているのはなものはNISAやiDeCoでしょう。
なぜ資産運用した方が良いのか、その理由は、銀行で貯蓄しても金利が低いのでお金が増えないため、インフレによりお金の価値が下がることがあるためです。
NISAやiDeCoなどの資産運用することによってどんなメリットがあるのかというと、世界の株や債券を持つことで、日本の情勢だけに左右されない、高い利率で運用できるなどのメリットがあります。
ですから、高い利率を味方につけることによって老後の貯蓄を増やすことが見込めます。
ただし、投資信託はあくまでもリスクが伴い、リターンや元本が保証されているものではありません。
しっかりデメリットも分かったうえで、
- 長期でやる
- 分散してやる
- 積立する
を守ってに資産運用を行ってみましょう。
3-5. 長く仕事をする
長く仕事をしましょう。
なぜなら、長く仕事をすることで貯蓄できる期間が長くなるからです。
企業は高年齢者雇用安定法で、定年後も従業員の希望があれば65歳まで雇用を継続することが義務づけられています。
今後、少子化や高齢社会の影響で65歳以降も働くことが当たり前になる時代が来るでしょう。
ですから老後も働くことで、老後の必要な資金を貯蓄するための期間が長くなります。
4. まとめ
老後の資金はいくら必要なのか、
それはあなた自身がどのような老後を過ごしたいか、で変わってきます。
老後、豊かに過ごしたいのか、最低限の暮らしでいいのか、公的年金だけで生活が出来ない今、自分自身で計画的に老後の資金を準備しておくことが必要です。
そのためのには今からしっかりライフプランを作って老後の資金を貯めていきましょう。
そうすれば素敵なセカンドライフを送れるでしょう。
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