投資信託は、初心者が投資を始める際のデビュー商品として、おすすめな金融商品です。
メリット・デメリットをしっかり把握して、自分に合った投資を始めましょう。
目次
1. 投資信託の5つのメリット
本章では投資信託のメリットを5つ紹介していきます。
投資信託の5つのメリット
順番に解説していきます。
1-1. プロが運用してくれる
投資信託のメリットの1つ目は、プロのファンドマネージャーが運用してくれることです。
プロによる運用には、市場の動きを正確に分析し、適切な投資判断を行う専門性があります。
また、プロは様々な企業や業界の情報にアクセスでき、運用先企業を選び出す際に有利な立場にあります。
このため投資信託では、個人投資家が独自に株式投資を行う場合に比べ、リスクの大部分がファンドマネージャーに委託されるため、投資家はより安心して資産運用に取り組むことができます。
1-2. 少額から購入できる
投資信託は、少額から購入できることが2つ目のメリットです。
具体的には1,000円から、証券会社によっては100円から購入できるファンドもあります。株式投資のように最低購入単位が設定されていないため、少額の資金でも資産運用が始められます。
また、積立投資や毎月定額投資といった資金管理をしやすい形で投資することが可能であり、定期的に積み立てることにより、長期的な資産形成を行うことができます。この点において、投資信託は初心者や少額資金から始める投資家にとって非常に魅力的な金融商品です。
1-3. 分散投資しやすい
投資信託は分散投資しやすい金融商品で、リスクを低減しながら運用することが可能な点が、3つ目のメリットです。
株式や債券をはじめとした多様な資産に投資でき、投資資金が限られている個人投資家にとって手軽に資産の分散を実現できます。
また、投資信託を購入する際には、専門の運用会社が選定した銘柄にまとめて投資できるため、個別銘柄の選択や分析に時間を割く必要がありません。
投資信託の一覧や特徴から、自分の目的やリスク許容度に合った商品を選ぶだけで、効果的な分散投資が可能です。
1-4. 購入しにくい資産にも投資できる
投資信託の4つ目のメリットは、一般的に個人投資家が投資することが難しいと思われる資産にも投資できる点です。
例えば、個人が海外の株式や債券、社債などに投資しようとする場合は購入資金が足りなかったり、第一に銘柄の選定が難しいでしょう。
その点、投資信託であれば、プロが厳選した投資先に分散して投資できるため、これらの資産にも比較的容易に投資することができます。
1-5. NISAやiDeCoが利用できる
投資信託の5つ目のメリットは、NISAやiDeCoが活用できる点にあります。
NISAは一定の範囲内で、運用益が非課税になるという制度です。
本来、投資信託は運用によって得られる利益に対して20％の税金が課税されますが、NISAの口座で運用された投資信託によって生まれた利益は非課税となり、税金がかかりません。
2024年から制度内容が拡大された新NISAが始まったこともあり、いま非常に注目されています。
NISA制度の詳細については、こちらの関連記事で詳しく解説しています。
また、iDeCoは、運用期間中の運用益が非課税になることのみならず、一定の掛け金が所得控除になるという節税効果もあります。
これらのお得な制度を利用できるのが、投資信託のメリットです。
ただし、全ての投資信託がNISAやiDeCoを活用できるわけではありません。NISAやiDeCoの対象となる投資信託は限られており、国で厳選されています。
2. 投資信託の3つのデメリット
前章では、投資信託のメリットを紹介しましたが、デメリットにはどんな点があるでしょうか。
投資信託のデメリットとしては、次の3つを挙げられます。
投資信託の3つのデメリット
それぞれ、解説していきます。
2-1. リアルタイムで取引できない
投資信託のデメリットの一つは、リアルタイムで取引できないことです。
投資信託の取引は、基準価額に基づいて行われますが、基準価額は一日に一度しか更新されません。そのため、市場の変動に素早く対応することが困難です。
また、リアルタイムで取引できないため、タイミングを逃した場合、価格が変わってしまうリスクがあります。このため、短期間で積極的な取引を重視する投資家には不向きな金融商品と言えます。
なお、後述するETF（上場投資信託）であれば、リアルタイムで取引することが可能です。
2-2. ランニングコストがかかる
投資信託はランニングコストがかかるというのが、2つ目のデメリットとして挙げられます。
これは、運用会社が資産を管理するために必要な費用であり、投資信託のファンド毎に設定されています。
具体的には、運用報酬や信託報酬が含まれます。運用報酬は、運用会社が資産を管理し、リスクをコントロールすることで得られる収益の一部を報酬として受け取るものです。
信託報酬は、信託会社が投資信託の設定や解約、資産の保管などを行う際に発生する費用です。これらの費用は、投資信託の価格に反映され、投資家のリターンから差し引かれることになります。
従って、投資信託を選ぶ際にはランニングコストを比較検討し、効率的な選択が重要です。
2-3. 元本割れする可能性がある
投資信託は元本保証がないため、元本割れする可能性がある点が、投資信託の3つ目のデメリットです。
これは、株式や債券などの金融資産に投資することで、市場の変動によって価格が上下し、損失が発生するリスクがあるためです。
しかし、投資信託は資産の分散が可能であり、リスクの低減が期待できます。長期的な視点で運用し、適切な資産配分を行うことで、元本割れのリスクを緩和することが可能です。
ただし、リスクが完全になくなるわけではないので、投資家は自らのリスク許容度を理解し、適切な投資信託を選択することが重要です。
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