あなたは今「投資信託を始めたいけど、どうしたらいいんだろうか」と悩んでいないでしょうか。
将来の不安を解消するためにも、少しでも早く投資信託を始めたいはずです。けれど、
「どの投資信託を選んだらいいのか分からない」
「どこの金融機関がいいのか分からない」
「いくらでやればいいのか分からない」
と、分からないことだらけで二の足を踏み、さらに焦りがつのってしまっているのではないかと思います。
ですが投資信託を始めるにあたり、目標を決めずにとりあえず購入してみたり、ネット上でおすすめされている投資信託をなんとなく始めたりするのと、手痛い失敗をすることに繋がりかねません。
本コラムでは、これまで銀行で15年間勤務し、現在は独立系FPとして働く筆者の経験を交えて「失敗しない投資信託の始め方」と「失敗せずに投資信託を始めるための注意点」を解説していきます。
そしてここでつまづくことがないよう、やるべきことはできるだけ分かりやすく、かつ詳しく明確にしました。
私は、自身の投資信託の販売経験から、投資信託の始め方次第で、運用がうまくいく人・うまくいかない人が出てくることを実感しています。
投資信託の始め方で悩んでいる方は、ぜひ本コラムを参考にしていただき、スムーズに投資信託の運用をスタートさせましょう。
1.【全7ステップ】失敗しない投資信託の始め方
第1章では、投資信託の始め方を解説していきます。
ただ単に投資信託を始めるのであれば、最寄りの金融機関の窓口に行ったり、ネットで検索したりすれば、すぐに始められるでしょう。
ですが、そのように始めるのはおすすめしません。
なぜなら、投資信託の運用で失敗しないための重要なステップが抜けているからです。
本章では、失敗しない投資信託の始め方を7つのステップに分解しました。
- ステップ1：「いつまでにいくら必要か」という目標を設定する
- ステップ2：活用する制度を決める
- ステップ3：金融機関を選ぶ
- ステップ4：証券口座を開設する
- ステップ5：証券口座に入金する
- ステップ6：投資信託を選ぶ
- ステップ7：投資信託を購入する
ステップの詳細を確認していきます。
ステップ1：「いつまでにいくら必要か」という目標を設定する
まず始めに、いつまでにいくら必要か、という目標を設定しましょう。
なぜ第1ステップで目標を設定するのかというと、そもそも目標がないと、
- 自分はいくら投資すればいいのか
- どの投資信託を選べばいいのか
- いくらになったら解約すべきなのか
といった、先のことが何も決められないからです。
これらは目標があってこそ、決められるようになるものです。
目標を決めて、投資信託を始めたケースを考えてみます。
例えば、ある35歳の人が「60歳の退職までに3,000万円を準備したい」という目標を立てたとします。
「いつまで」が60歳、「いくら必要か」が3,000万円ですね。
そうすると下図のように、毎月7万の積立で、年間の想定利回り3％が見込める投資信託を購入すれば、60歳の時点で3,122万円ができると計算できます。
となれば「月にいくら投資にまわす」が7万、「どの投資信託を選ぶのか」のヒントになるのが想定利回り3％、ということも分かりますね。
このように、どこを目指せばよいかが分かれば、そこへたどりつくためには何をすれば・どんな投資信託を選べばよいのか、までが具体的に描けるようになるのです。
逆に、明確な目標なく、例えば「セカンドライフが心配だから運用したいんです」等というように、漠然と投資信託を始めてしまうと失敗します。
投資した金額も、選んだ投資信託も、目標がないまま決めたものなので、全て何となくで続けていくことになってしまうのです。
このような事態を起こさないためにも、投資信託を始める時は、まず目標を決めることからやっていきましょう。
ステップ2：活用する制度を決める
次に、活用する制度を決めましょう。
ここでいう制度とは、NISAやiDeCoなど、資産運用における税制優遇制度のことを指します。
なぜ第2ステップで制度を決めるのかというと、各制度にはそれぞれ固有のメリット・デメリットがあるので、目標を達成するのに適した制度を選ばないと、期待した成果を得られない可能性もあるからです。
例えば、現在35歳の人が、15年後の子供の大学進学費用200万円を用意するために投資信託を始めたい、と考えていたとします。
ここでiDeCoを選択すると、どうなるでしょうか。
iDeCoには65歳まで現金化できないとのデメリットがあります。
この人が学費を用意したいと思っているのは50歳なので、65歳まで現金化できないiDeCoでは、せっかく運用しても使えませんよね。
つまり、学費の準備のためにiDeCoを選んでしまうのはNGなのです。
目標達成にあたって遠回りしてしまうリスクを避けるためにも、活用する制度は、先に選んでおきましょう。
ステップ3：金融機関（店頭orネット）を選ぶ
第3ステップでは、投資信託を始める金融機関（対面orネット）を選びましょう。
現在では、多くの金融機関（証券会社、銀行、郵便局、信用金庫、信用組合、農協など）で投資信託を始めることができますが、正直なところ、商品の品揃えに大きな違いはありません。
ですが、店頭で購入するか・ネットで購入するかには、手数料や受けられるサービスに大きな差があります。
例えば、ある人が「投資信託を初めて購入するから、商品の説明が受けられる対面型の証券会社を利用しよう」と考えたとします。
一般的に店頭で購入すると、ネット証券よりも手数料が割高です。理由は人件費などのコストがかかるからです。商品説明は受けられるかもしれませんが、コストを重視している人ならば、手数料の高さに不満に感じることがあるかもしれません。
逆に「投資信託についてよく分からなかったけど、ネット証券で購入したから全部自分で確認するしかなかった」とのケースもあります。
このように、店頭・ネットにはそれぞれメリット・デメリットがありますので、どちらを選ぶかは重要です。
店頭かネットか、どちらの金融機関で投資信託を購入すべきか、向いている人をまとめてみました。
| 「店頭で購入」が向いている人 | 商品の説明を受けたい人 自分で投資信託の良し悪しを判断する自信がない人 |
| 「ネットで購入」が向いている人 | コストを抑えたい人 自分で投資信託の良し悪しを判断できる人 |
自分で判断できる人はネット、自分で決められない人は店頭を選びましょう。
ステップ4：口座開設する
次は、選んだ金融機関で口座開設をしましょう。
店頭であれば担当者から説明を受けられますので、ここではネット証券の口座開設を見ていきましょう。
例として、楽天証券の場合を確認してみます。
楽天証券の口座開設では、次のような３ステップになっています。
- ホームページから口座開設申し込み＆メール登録
- 本人確認（本人確認書類の提出）
- お客様情報入力
1～3が完了すると、後日ログインIDの受け取り、マイナンバーの提出があります。
書類のやり取りなどはありませんので、
さてこの口座開設では、特に初心者の方に気を付けてほしいポイントがあります。
それは「納税方法の選択」です。
どこの金融機関で口座開設をしても、3つの選択肢が出てきますが、基本的には「特定口座・源泉徴収あり」を選ぶようにしましょう。
なぜなら、「特定口座・源泉徴収あり」は、取引等で生じた利益に対しての納税を金融機関がやってくれるものだからです。確定申告も不要です。自分で何もする必要がないので、一番楽なのです。
| 納税方法の選択 | 説明 |
| 特定口座・源泉徴収あり | 確定申告が不要。金融機関が納税を代行。 |
| 特定口座・源泉徴収なし | 自身で確定申告を行う。「年間取引報告書」を金融機関で作成してくれるので、簡素な申告納税での手続きが可能。 |
| 特定口座を開設しない（一般口座） | 自身で確定申告を行う。2003年以前に特定口座がなかったときの制度が残っているもの。 |
楽天証券でも「特定口座・源泉徴収あり」のところに“おすすめ”と表示されているように、金融機関もおすすめしていますので、初心者の方は「特定口座・源泉徴収あり」を選ぶようにしましょう。
ステップ5：証券口座に入金する
口座開設が完了したら、第5ステップ「証券口座に入金」を行いましょう。
ネット証券口座の取引にあたっては、投資信託の購入前に入金が必要です。
口座に残高がないとエラーが出て、そもそも購入ができません。
なぜ事前入金が必要かと言うと、購入代金が引き落とされる日に残高不足が発生すると、証券会社に「遅延損害金」という損害賠償を支払わなければならない可能性が生じるからです。
引き落とし日前日までに入金できればいいのですが、うっかり忘れてしまうケースもあります。
しかしネット取引では、顧客ひとりひとりに担当者がつかないため、タイムリーに確実な入金を促すことが難しくなっています。
このため、そもそも事前入金するルールになっているのです。
ちなみに店頭で口座開設すると、注文を出した時点で口座にお金が入っていなくても、購入できる場合もあります。
ただし担当者や注文を取り次いだ人から、とてもとても強く、入金の念押しをされます。もし入金が間に合わないと、担当者や取り次いだ人は上司からものすごく怒られてしまうからです。
また「このお客様は、過去に入金遅れになってしまった取引がある」と社内で情報共有され、残高不足の状態で注文を取り次いでもらうことは二度とできなくなる可能性もあります。
こうした事態を防ぐためにも、ネット・店頭を問わず、投資信託を購入する場合はあらかじめ入金しておくことをおすすめします。
ステップ6：投資信託を選ぶ
入金が完了したら、投資信託を選びましょう。
投資信託選びをステップ1と考える人もいるかもしれません。
実際、金融機関の店頭で「投資信託を始めたい」と相談したら、投資信託を選ぶところから始まるケースもあるでしょう。
しかし、それは間違いです。
なぜならステップ1でもお伝えしたように、「いつまでにいくら必要か」が決まっていないと、そもそもどんな投資信託を選ぶべきかが判断できないからです。
例えば、どんな失敗が考えられるか、ステップ１と同じ例で考えてみましょう。
ある35歳の人が、60歳の退職までに3,000万円を準備したくて投資信託を始めるため、現時点で毎月7万円の積立で3％の運用を目指せば良かったのでしたね。
一般に、投資の利回りとリスクは比例関係にあり、高い利回りを得ようとするとリスクも大きくなります。
反対に、リスクを少なくしようとすると、あまり高い利回りを得ることはできません。
投資信託を選ぶには、自分の目標に合ったリスクとリターンの商品を買うことが大事です。
今回のケースで言えば、毎月7万円の積立が可能な人であれば、3％の運用を目指せばよいわけですから、そう大きな利回りを狙う必要はないわけです。
店頭で10％を目指すようなハイリスク・ハイリターンの商品を勧められたら、「自分の目標とするものではありません」と答えてほしいです。
ですが、もしも目標を立てていない人ならば、勧められた商品を買って失敗してしまうことも考えられるのです。
投資信託を選ぶ際には、目標が定まった上で、目指すべき利回りや、許容できるリスクなどと合わせて、商品を選びましょう。
ステップ7：投資信託を購入する
ここまでのステップ1から6で投資信託を購入するための準備が整いました。
いよいよ、投資信託を購入する方法について解説していきます。
投資信託の購入の仕方には、積立購入とスポット購入があります。
どちらかを選択しましょう。
| 積立購入 | スポット購入 |
| 定期的に積立購入する。 毎月貯めていける仕組みを作ることができる。 |
好きなタイミングで１回購入する。 まとまったお金で1回だけ購入したり、タイミングを分けて複数回購入したりできる。 |
| [例] 毎月月末に10万円ずつ投資信託を購入。 | [例] まず1,000万円分投資信託を購入。その後、市場の様子を見ながら100万円、200万円と追加で購入。 |
なお投資信託を購入する直前には、目論見書等の確認が必須です。
目論見書とは、購入しようとする投資信託のコストなどの重要事項を説明した書類のことです。
投資信託を購入する前に必ず確認することになっており、目論見書等の画面を開いて確認してからでないと、購入ボタンが押下できませんので注意しましょう。
画面で内容を確認して、投資信託を購入しましょう。
2. 失敗せずに投資信託を始めるための6つの注意点
第２章では、投資信託を始める前の注意点を6つご紹介します。
- 目標がないと運用計画が立たない
- 口座開設する金融機関は“お得さ”で選ぶべきではない
- 投資先（資産・地域）、投資時期の一点集中は避ける
- すぐに成果が出ないからと短期で解約しない
- 分配金なしの投資信託を選ぶ（分配金ありなら再投資にする）
- どんな商品内容か確認しないままで購入しない
2-1. 目標がないと運用計画が立てられない
まず、「いつまでにいくら」という目標がないと運用計画が立てられません。
しかし、多くの人はなんとなく投資信託を始めているのではないでしょうか。
投資信託の経験がある周りの方に聞いてみて下さい。
「目標を決めてから投資信託を始めたか」と。
おそらく、目標を決めてからスタートした人は少ないと思います。
目標がない状態＝ゴールがないままで、なんとなく始めるとどうなってしまうでしょうか。
今いくら投資すべきなのか、運用期間はどのくらいを考えればいいのか、いくらになったら解約すべきなのか等、投資において必要なことが全く決められず、いくらやっても成果を上げられない事態に陥る可能性が高いでしょう。
例えば、ある人が投資信託で運用を始めたとします。
資金計画がないと、今、投資できるのが5,000円なのか50,000円なのかが分かりません。
5年後に100万円になっていればいいのか、10年後に100万円になっていればいいのかも分かりません。
本当に100万円で解約してよいのか、1,000万円で解約すべきなのか、1億円なのかも判断できません。
何も分からないので、もしかしたらその時の気分やネットでたまたま見た情報、ただの噂などで物事を決めてしまう可能性もあるでしょう。
このように考えると、十分な運用の成果が得られない可能性が高いことが、お分かりいただけるのではないかと思います。
対策
繰り返しになりますが、まずは目標を立てましょう。
目標を立てる上で役に立つのが、ライフプラン作成です。
ライフプラン（＝人生計画）をつくると「自分が将来に思い描く生活をするにはどのくらいのお金がかかるか」を知ることができます。
つまり「いつまでにいくら必要か」を、明確な根拠をもって確認できるのです。また、目標に向けた運用計画が実現可能なのかも分かります。
したがって、安心して投資信託が始められるのです。
せっかく「投資信託を始めたい」と思って、この記事を読んでいる方には、運用に失敗して欲しくありません。ですので、最初にしっかりと目標を定め、計画を立てて運用に取り組んでいきましょう。
ライフプランの効果や作り方は、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ読んでみてください。
2-2. 口座開設する金融機関は“お得さ”で選ぶべきではない
口座開設する金融機関は”お得さ“で選んではいけません。
お得さよりも、自分の目的や、やりたい資産運用がかなえられる、とか、コストが抑えられる、といった自分にとってのメリットで選ぶべきです。
例えば、つられやすい“お得さ”というと、キャンペーンなどがあります。
口座開設時、商品購入時にキャンペーンを実施している金融機関もあり、現金やポイントがもらえる、手数料が0円になったりキャッシュバックされたりする、など様々です。
ついつい“お得さ”につられてしまいがちですが、1回のみの“お得さ”で決めてはいけません。
口座開設する際は、金融機関の”お得さ”で決めずに、自分にとってのメリットを考えて選びましょう。
対策
キャンペーン情報などを検索して調べるのはやめましょう。
自分の目的や、やりたい資産運用がかなえられたり、コストがおさえられたり、といった、自分にとってのメリットを優先するようにしましょう。
2-3．投資先（資産・地域）、投資時期の一点集中は避ける
投資信託を始める際、投資先（資産・地域）、投資時期の一点集中は避けましょう。
なぜなら一点集中をすると、一度の失敗で運用資金がほとんどなくなるといった事態が起こりやすくなってしまうからです。
例えば、国内株式の投資信託だけを保有していたとします。
すると日本国内の景気が悪くなったら、その投資信託の評価額はどんどん減ってしまいます。
資金を全部それに回してしまっていたら、他の投資信託を購入することもできず、日本の景気が良くなるまでずっと耐えるしかありません。
そのため、長い時間をかけてもあまり成果が得られなかったり、耐えられずに売って大きな損失を出してしまったり、という結果になりやすいのです。
対策
投資先（資産・地域）、投資時期を分ける「分散投資」を行いましょう。
金融庁では、3つの分散投資の例を挙げています。
参照：金融庁『投資の基本』
資産（銘柄）の分散
「資産の分散」は、株式と債券とリートのように、資産の異なる組み合わせで持つことを言います。
一般的に、株式と債券とリートはそれぞれ異なる値動きをするため、資産を分散することで、資産価格の変動に影響されにくくするのです。
地域の分散
「地域の分散」は、国内と国外、あるいは国外でも異なる地域や通貨を組み合わせることを言います。
一般的に、国外の投資信託を購入する場合、受け取るタイミングで為替相場が円安であれば為替差益が、円高であれば為替差損が発生するので、異なる通貨を分散して保有することで為替リスクをおさえる、などが当てはまります。
時間（時期）の分散
「時間の分散」は、積立投資信託をイメージして考えてみて下さい。
毎回、同じ金額を投資すると考えましょう。
その場合、図のように価格が高いときに少ない口数を、安いときに多くの口数を購入できるので、購入価格が平均化されることを言います。
仮に、一括購入の場合であっても時間の分散は必要です。
ある程度すでに貯まっている資金で購入する際にも、時期をずらすことは、分散効果が得られる大事なポイントになります。
運用予定のお金について、仮に資金的に余裕があったとしても、一回で使い切ることは考えず、投資先や時間を分散して購入するようにしましょう。
2-4. すぐに成果が出ないからといって、短期で解約しない
すぐに運用の成果が出ないからといって、短期で解約すると失敗します。
なぜなら、投資信託は基本的にはすぐに利益が出るようになっていないからです。
個別株のように短期で売り買いするイメージの人もいるかもしれません。
けれども、投資信託はリスクを抑えるために分散して運用しているので、個別株と同じような値動きはそもそも期待できません。
投資信託はリスクを分散しながら、長期運用を目標に資産を積み上げていく、という考え方なのです。
購入時手数料がかかる商品であれば、なおさら成果が出るのに時間がかかります。
日本の投資信託の平均保有期間は、2～4年程度と言われています。
が、金融庁から「短すぎるので改善するように」と金融業界全体に指示が出ているという実情があります。
そのため少なくとも、平均保有期間の「2～4年」で成果が出ないからといって解約してしまう、ということがないようにしましょう。
対策
投資信託を購入した後は、運用状況を頻繁に見る必要ありません。
思い切ってブックマークから消してしまうくらいがちょうど良いでしょう。
2-5. 分配金ありの投資信託は選ばない（分配金があっても再投資にする）
初心者の方は、分配金ありの投資信託は選ばないように、もし分配金があっても再投資にするようにしましょう。
なぜなら投資信託は分配金を出さない方が、運用によって得られた利益を資産に積み上げて増やしていけるからです。
分配金とは、投資信託の運用によって得られた利益や元本の一部を、投資家に配分するお金のことをいいます。たしかに定期的に利益を受け取れると、じっと成長を待つより楽しめるかもしれません。しかし利益を吐き出してしまう分、資産成長が遅れてしまう面もあります。
| △ 分配金あり（受取型） |
◎ 分配金あり（再投資型）・分配金なし |
|
| 収入 | 定期的に利益分を受け取る楽しみがある | 利益を受け取る楽しみがない |
| 資産 | 資産が増えにくい | 利益が新たな元手となり資産が増えていく |
また分配金が出る投資信託では、利益が出ていなくても、分配金が払われることがあります。
その月は利益の部分からではなく、元本の取り崩しで支払われるため、さらに資産が思うように積み上がらない、というデメリットがあります。
対策
分配金が欲しいと思っている人は、まずその考えをやめましょう。
そして購入する際は、最初から分配金なしの投資信託を選ぶ、もし分配金ありなら「分配金受け取り」ではなく「再投資」を選ぶようにしましょう。分配金とともに資産を積み上げ、将来に備えましょう。
2-6.どんな内容か確認しないままで購入しない
投資信託がどんな内容かを確認しないまま購入していけません。
なぜなら、購入した商品の内容が合っていないと、せっかく立てた自分の目標が達成できなくなってしまうからです。
投資信託を始める前に、「いつまでにいくら必要か」という目標を設定しました。
その自分の目標に合った運用期間、投資金額、リスク、目指すべき利回りかどうかを、確認してから購入するということです。
例えば、自分の目標は、中長期に安定的な運用を目指せば達成できるとします。
ところが、新興国を投資対象地域としたファンドを購入しようとしていたとします。
新興国ファンドには大きな成長の期待がありますが、その反面、金融危機などさまざまな波乱の影響を受けやすいので、一般的にハイリスク・ハイリターンに分類されます。
自分の投資方針である「中長期に安定的な運用を目指す」とは異なるファンドを保有することになってしまい、運用中の変動が大きいことで色々不安を抱えてしまうことになるかもしれません。
自分の購入する投資信託の内容を確認しないままで購入すると失敗します。
焦らず、購入商品の内容をしっかり理解して、自分の目標に合う商品かどうかを見極めてから購入しましょう。
対策
自分の購入した商品の内容に興味を持ちましょう。
購入ボタンを押す前に出てくる目論見書等の資料に目を通しましょう。
３． まとめ
ここまで解説してきた通り、投資信託の始め方には失敗しないためのステップがあります。
いつまでにいくら必要、という目標を決めてから、準備を進めるのがポイントでした。
また、注意点の中でライフプランを作ることをお伝えしました。
ライフプランを作れば、安心して投資信託が始められます。
作り方に迷われたら、独立系FP事務所にご相談下さい。
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