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仮想通貨(暗号資産)の種類一覧【2022年】特徴と将来性をチェック

価値が固定されていないことから、投資対象として注目されている仮想通貨。2017年には多くの「億り人」を生んだことで一躍注目の的になりました。

しかし、ひとくちに「仮想通貨」といってもその種類は様々です。

日本で買える銘柄だけでも数十種類、世界に目を向ければ数千~1万近い仮想通貨があります。

「どれを買えば良いのか分からない……」という方も多いでしょう。

そこで今回は主要な仮想通貨の種類と、各通貨の特徴を解説します。

目次

仮想通貨(暗号資産)はお金なの?

仮想通貨は「暗号資産」とも呼ばれており、オンラインで取引できるデジタル通貨の一種です。

インターネットを通じて不特定多数の個人や企業のあいだで物品やサービスの対価として利用できるほか、取引所を通じて日本円や米ドルなどに交換することもできます。

仮想通貨の取引はブロックという単位にまとめられていて、ブロックの連鎖がブロックチェーンと呼ばれています。


ブロックチェーン上の保存データは全て公開・共有されていて、データの改ざんが極めて困難なのが特徴です。

仮想通貨の発行については、不特定多数の個人がマイニング(仮想通貨の取引承認に必要な演算に協力し、成功報酬として新規に発行された仮想通貨を得ること)することで行われます。

仮想通貨の定義

「サービスや商品の対価として利用できる」「ほかの通貨と交換できる」という機能は法定通貨と似ていますね。

では、何をもって「仮想通貨」と呼ぶのでしょうか?

日本銀行によると、仮想通貨は「資金決済に関する法律」で以下の性質を持つと定義されています。

仮想通貨の定義
(1)不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨(日本円や米国ドル等)と相互に交換できる
(2)電子的に記録され、移転できる
(3)法定通貨または法定通貨建ての資産(プリペイドカード等)ではない

引用元:日本銀行|暗号資産(仮想通貨)とは何ですか?

法定通貨との違い

日本では日本円、アメリカでは米ドルといった法定通貨があります。こ
れらと仮想通貨の違いを端的に表現すると、以下のとおりです。

・法定通貨:公的な発行体の信用にもとづいて発行される
・仮想通貨:公的な発行主体や管理者の裏付けがない

法定通貨の場合、公的な発行体(国)によって発行され、紙幣や硬貨といった実体があります。

一方の仮想通貨は多くの場合、特定の管理者も発行する公的機関もありません。
また、実態がないデジタル上での資産という点も法定通貨と異なります。

電子マネーとの違い

デジタル通貨としては、仮想通貨のほかにも電子マネーが思いつくのではないでしょうか。
電子マネーは電子的に決済するサービスではありますが、仮想通貨とは以下の点で異なります。

・電子マネー:決済には自国の法定通貨を利用する
・仮想通貨:決済に法定通貨を利用しない

電子マネーは、あくまで法定通貨における電子的な決済を可能にするサービスです。

たとえば電子マネーnanacoではセブン-イレブンやイトーヨーカドーなどで利用できるレジやセブン銀行ATMで日本円をチャージして決済に利用できます。

仮想通貨も電子的に決済が可能な点は同じですが、法定通貨をチャージするわけではありません。
電子マネーのように第三者機関を介さず、仮想通貨同士で直接やりとりができるのが特徴です。

ビットコインとアルトコインの違い

法定通貨には日本円、米ドル、ユーロ、英ポンドなどさまざまな種類がありますが、仮想通貨にも同じように多くの種類に分かれています。

仮想通貨をあまりよく知らない人でも、ビットコイン(bitcoin)という名前なら何となく聞いたことがあるのでは?

仮想通貨は大きく分けて「ビットコイン」と、それ以外の「アルトコイン」に分かれています。

・ビットコイン:最初に登場した仮想通貨
・アルトコイン:ビットコイン以外の仮想通貨の総称

「アルトコイン」は「alternative coin」の略語であり、ビットコイン以外の仮想通貨の総称です。
アルトコインという仮想通貨が存在するわけではありません。

代表的なアルトコインは「イーサリアム」「リップル」「ネム」などがあり、ビットコインの欠点を改善しつつ、それぞれが異なる特徴を持っています。

ただし、もっとも有名なビットコインと比較して流動性が低かったり信頼性に欠けたりする通貨もあります。
なかでも流動性が低く知名度がない仮想通貨は「草コイン」とも呼ばれます。

世界の仮想通貨は10,000種類近くある!

2022年現在、世界には10,000種類近くの仮想通貨があります。

ビットコインを含む数千単位のアルトコインの現在・過去のデータを見られる「CoinMarketCap」というサイトの画像をご覧ください。

見て頂きたいのは左下です。

画像引用:CoinMarketCap

2022年4月1日現在、このサイトで紹介されている仮想通貨の数は「9,870銘柄」です。世界全体では約10,000に近い銘柄数があることが分かります。

ただ、このうち日本で購入できる銘柄はほんの一部です。

10,000もの銘柄といっても流動性がほとんどない「草コイン」のほか、「詐欺コイン」と呼ばれる取引実態がない仮想通貨も存在します。

日本で買える代表的な仮想通貨の種類一覧表

ここでは、日本で購入できる代表的な仮想通貨について、その種類と簡単な特徴を表でまとめました。

暗号資産名通貨の略称発行上限数発行開始日時価総額
ビットコインBTC2100万BTC2009年1月105兆2,450億円
イーサリアムETHなし2014年7月48兆3,936億円
リップルXRP1000億XRP2012年9月1兆8,607億円
ネムXEM8999,999,999XEM2009年1月1,330億円
ビットコインキャッシュBCH2100万枚2017年8月8,665億円
イーサリアムクラシックETC約2億1,000万枚〜約2億3,000万枚2015年7月7,644億円
モナコインMONA1億512万枚2014年1月78億円
リスクLSKなし2016年5月403億円
ステラルーメンXLM1兆枚2014年7月6,869億円
アイエスオーティーLOST900億枚2019年2月1,035億円
ファクトムFCTなし2015年9月10億円
エンジンコインENJ10億枚2017年11月1,980億円

日本で買える代表的な仮想通貨の種類と特徴

仮想通貨は世界中にさまざまな種類がありますが、初心者の方は草コインへの投資はあまり考えない方が良いでしょう。

日本で買える銘柄かつ時価総額が大きい銘柄がおすすめです。

ここでは日本で流通しているビットコインと、アルトコインのうち知名度が高いものに絞って紹介します。

ビットコイン(BTC)

・世界で最初に誕生した仮想通貨
・ブロックチェーンによる高いセキュリティ機能
・仮想通貨のなかで基軸通貨の役割を持つ

ビットコインは2008年に「サトシ・ナカモト」と名乗る人物がインターネットに公開した論文で構想が示された最初の仮想通貨です。
全ての仮想通貨はこのビットコインが元になっています。

ブロックチェーンという技術を用いて台帳をネットワーク上で分散させて管理する方法によって、公的な発行主体や管理者の裏付けがなくてもネットワークを介して価値の保存や移転を行えます。

もっとも時価総額が大きな仮想通貨でもあり、仮想通貨の代名詞とも言える存在です。
ビットコインから派生したアルトコインも多く、ビットコイン建てで取引できる銘柄もあることから仮想通貨における基軸通貨の役割を担っているといえるでしょう。

もっとも知名度があることから決済手段としてもすでに発展しており、実際の通貨として利用できる可能性があることから将来性も高いといえます。

通貨の略称BTC
発行上限数2100万BTC
発行開始日2009年1月
時価総額(2022年4月1日現在)105兆2,450億円

ビットコインの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

イーサリアム(ETH)

・アルトコインとして最大の時価総額
・契約を自動執行できるスマートコントラクトを導入
・DeFi(分散型金融システムのプロジェクトにも利用される

イーサリアムは2015年に登場した仮想通貨で、アルトコインとしては時価総額が大きいのが特徴です。
2022年現在、ビットコインに次ぐ規模を誇ります。

イーサリアムはユーザーが独自に定義した契約を自動執行できるスマートコントラクト(自動契約技術)を導入しているのが特徴です。

あらゆる取引をブロックチェーン上で行えることでコストを抑えつつ、改ざん不可能なプログラムによって不正からも守られています。

イーサリアムを使った「DeFi(Decentralized Finance)」=分散型金融システムのプロジェクトも始まっています。

通貨の略称ETH
発行上限数なし
発行開始日2014年7月
時価総額(2022年4月1日現在)48兆3,936億円

イーサリアムの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

リップル(XRP)

・企業が管理するタイプの仮想通貨
・国際送金に特化しているのが特徴
・誰でもリップルのウォレットを持てる

リップルは「Ripple Inc」という会社で管理・運営されている異色の仮想通貨です。
ブロックチェーン技術とは異なる中央集権型のシステムが採用されています。

メリットは、2つの異なる通貨の送金を円滑・低コストで行えることです。

国際送金に特化した性能に注目が集まったことで、リップルのネットワークには40ヵ国以上の金融機関が参加しており、イングランド銀行など国の中央銀行が採用しているケースもあります。

誰でもリップルのウォレットを作成できるのも強みです。今後は銀行口座を持たない地域でも利用できることになるかもしれません。

通貨の略称XRP
発行上限数1000億XRP
発行開始日2012年9月
時価総額(2022年4月1日現在)1兆8,607億円

リップルの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

ネム(XEM)

・仮想通貨のなかでも強固なセキュリティを持つ
・ブロックチェーン上で独自トークンを発行できる

ネムは「New Economy Movement」の頭文字を取った名前で、仮想通貨のなかでもセキュリティが強固なのが特徴です。

ブロックチェーン上で独自トークンを発行できる点も、開発者から高い評価を得ています。

トークンとは独自のブロックチェーンで発行される仮想通貨のことで、ネムは独自のブロックチェーンから独自のトークンを発行できます。

通貨の略称XEM
発行上限数8999,999,999XEM
発行開始日2009年1月
時価総額(2022年4月1日現在)1,330億円

ネムの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

ビットコインキャッシュ(BCH)

・ビットコインから分裂した新しい仮想通貨
・ブロックサイズが大きく、処理速度が向上している

ビットコインキャッシュは、2017年にビットコインからハードフォーク(分裂)して生まれた通貨です。

ビットコインの課題であるスケーラビリティ問題(データがブロックに格納できずに送金遅延が起こる問題)の解消をブロックサイズの拡大で克服することを目的にしています。

ビットコインと比較してブロックサイズが32倍と、ビットコインの機能を大きく上回っているのが特徴です。

ブロックサイズの上昇に伴って送金処理の速度が上昇し、スケーラビリティ問題を緩和できています。

イーサリアムなどのアルトコインと同じく「スマートコントラクト」機能を備えるなど性能も徐々に向上しています。

通貨の略称BCH
発行上限数2100万枚
発行開始日2017年8月
時価総額(2022年4月1日現在)8,665億円

ビットコインキャッシュの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

イーサリアムクラシック(ETC)

・イーサリアムから生まれた仮想通貨
・セキュリティの強化を意識した開発が行われている

イーサリアム(ETH)が分裂して誕生した仮想通貨です。
過去に起きたハッキング事件によって生じたイーサリアムへの不信感から誕生したといわれています。

イーサリアムと同様にスマートコントラクトを扱えるほか、セキュリティ強化のためにIoTプラットフォームを意識して開発が行われているのが特徴です。

通貨の略称ETC
発行上限数約2億1,000万枚〜約2億3,000万枚
発行開始日2015年7月
時価総額(2022年4月1日現在)7,644億円

イーサリアムクラシックの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

モナコイン(MONA)

・日本の2ちゃんねる発祥の仮想通貨
・ニコニコ動画、pixivなどコミュニティ主体で発展している

2014年に日本の2ちゃんねるで構想されて誕生した仮想通貨です。
2ちゃんねるで生まれたアスキーアート(AA)のモナ―が名前の由来になっています。

ニコニコ動画やpixivのクリエイターへの投げ銭として利用されるなど、コミュニティ主体の発展が続いているのが他にない特徴です。

中央集権型のプロジェクトではなく分散型の決済システムなので、個人情報を開示することなく送金できるメリットもあります。

通貨の略称MONA
発行上限数1億512万枚
発行開始日2014年1月
時価総額(2022年4月1日現在)78億円

モナコインの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

リスク(LSK)

・リスク財団による開発・管理が行われる
・プログラミング言語「JavaScript」が採用されている

リスクは2016年に誕生した仮想通貨で、リスク財団によって開発・運営が行われています。
スマートコントラクトを有した分離型アプリケーションプラットフォームであり、プログラミング言語「JavaScript」を採用しているのが最大の特徴です。

プログラマーに馴染みある言語を使っていることから、ブロックチェーン関連技術の開発にリスクのプラットフォームを使うことで開発が容易になる可能性があります。

通貨の略称LSK
発行上限数なし
発行開始日2016年5月
時価総額(2022年4月1日現在)403億円

リスクの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

ステラルーメン(XLM)

・非営利団体が管理を行う中央集権型の仮想通貨
・個人間の送金がスムーズに行えることを目的に開発

ステラルーメンはStellar Development Foundation(SDF/ステラ財団)という非営利団体が開発、管理・運営を行っている仮想通貨です。
リップルと同様に中央集権型の仮想通貨に分類できます。

システムが似ているのはリップルの開発者が中心になっているためです。
個人間の送金がスムーズに行えることを目的に開発されています。

決済スピードの高さにも定評があり、アメリカのIBMなどの大手企業とも提携しています。

通貨の略称XLM
発行上限数1兆枚
発行開始日2014年7月
時価総額(2022年4月1日現在)6,869億円

ステラルーメンの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

アイオーエスティー(IOST)

・ブロックチェーンの普及を目的とした仮想通貨
・クレジットカードの約2倍の処理スピードを持つ

アイオーエスティーはシンガポールのIOST財団によって「ブロックチェーンを活用したサービスの普及」を目的として作られた仮想通貨です。

送金スピードが早いことが魅力で、クレジットカードの約2倍の処理スピードを持つ「送金や決済に強い仮想通貨」として注目が集まっています。

国内取引所で取引できるのは2022年4月1日現在はCoinCheckのみですが、今後は注目度の高さからほかの取引所でも扱う可能性もあるでしょう。

通貨の略称IOST
発行上限数900億枚
発行開始日2019年2月
時価総額(2022年4月1日現在)1,035億円

アイオーエスティーの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

ファクトム(FCT)

・ネットワーク参加者によるデータの分散管理ができる仮想通貨
・新型コロナウイルス対策の情報の電子化が追い風になるか?

ファクトムはアメリカのファクトム社が2015年に開発した仮想通貨です。

第三者を介さずにネットワーク参加者による分散型管理プラットフォームとして、電子データの管理を目的に開発されました。

例えば住民票や証券などの電子データを記録して保管することができます。

近年は新型コロナウイルスの流行もあって書類の電子化が進められていて、電子データ管理に強いファクトムにも注目が集まっています。

通貨の略称FCT
発行上限数なし
発行開始日2015年9月
時価総額(2022年4月1日現在)10億円

ファクトムの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

エンジンコイン(ENJ)

・オンラインゲームで使用できる仮想通貨
・エンジンコインを通じて非代替性トークン(NFT)を作成できる

エンジンコインは、オンラインゲーム上で使用できる仮想通貨です。

非代替性トークン(NFT)が作成可能なのが特徴で、エンジンコインを通じてほかのオンラインゲームのキャラクターやアイテムを取引できます。

すでに多くのオンラインゲームで採用されていて、今後もオンラインゲームの発展に伴って利用者の増加が見込めます。

通貨の略称ENJ
発行上限数10億枚
発行開始日2017年11月
時価総額(2022年4月1日現在)1,980億円

エンジンコインの直近1年間のチャートは以下のとおりです。

画像引用:CoinMarketCap

仮想通貨のおすすめの選び方

ざっと紹介しただけでも ビットコイン以外にさまざまな種類があることが分かりました。
草コインを入れれば1万近くの種類がありますが、初心者がそれぞれの機能を把握するのは非常に大変です。

「どの仮想通貨が成長するか分からない……」と悩んで投資に踏み出せない人も多いのでは?

そこで、仮想通貨を選ぶ前に知っておきたいポイントを紹介します。

取引所に上場していること

そもそもインターネット上で仮想通貨を取引するためには、取引所に上場していることが大切なポイントです。

今回紹介した仮想通貨は日本で取引できるものばかりですが、取引所によって扱っていない通貨もあります。

まず、口座を開設した取引所で投資したい仮想通貨が上場しているかを確認しましょう。

将来性に期待できること

仮想通貨は価値が固定されていないので、投資の対象として利用できます。
安い時期に購入して高くなってから売却することで、株式投資のようにキャピタルゲイン(売却益)を得ることも可能です。

ただし、どの仮想通貨でも値上がり幅は一緒ではありません。

ビットコインやイーサリアムのように、多くの人が取引している時価総額が大きい銘柄を選択することが最適解とは限りません。

大切なのは「将来性」です。
現在は比較的知名度がなくても、開発されている技術に世間の注目が集まれば一気に大きな値上がりを見せることもあります。

プロジェクトの活動が続いていること

仮想通貨はそれぞれ目的があって通貨が発行されています。
ビットコインであれば決済手段、リップルであれば送金手段といった具合です。

各通貨のプロジェクトの情報はWEBサイトやSNSなどで公表されているので、気になるコインの最新の動向は常にチェックしましょう。

逆に、目的があいまいで開発が進まないプロジェクトを抱えた仮想通貨は、将来性に期待できない場合があります。

値動きが比較的小さなもの

初心者の方の場合、値動きが少しでも小さい銘柄を選ぶ方が精神的に楽です。

値動きが小さいと言っても、株式や投資信託とは比較にならないくらいボラティリティ(値動きの幅)が大きいのが仮想通貨の特徴です。

1番有名で時価総額が大きなビットコインでさえ、数ヶ月で価格が2倍になることは珍しくありません。

たとえば直近2021年7月20日には1BTC=327万円でしたが、11月8日には1BTC=765万円と軽く2倍以上になっています。

その後ウクライナ問題などもあって再び下落し、2022年1月には1BTC=400万円を切っています。

時価総額が小さい仮想通貨の場合、1日で価格が+50%以上になることもあります。逆に言えば、それだけ価格が下がるリスクもあるということです。

それだけの価格の上下に耐えられそうもない人は、できるだけ値動きが緩やかな通貨を見つけましょう。答えが出ない場合、もっとも時価総額が大きいビットコインがおすすめです。

買い手が多い有名な銘柄

仮想通貨はすでに紹介したように値動きが激しい投資商品です。価格が下がって買い時と思っても次の瞬間には暴騰が始まることも珍しくありません。

価格下落のときも同様で、数ヶ月もたたないうちに価値が半分になることも良くあります。

重要なことは買いたい、売りたいと思った時にすぐに買い手・売り手がつくことです。流動性が低い銘柄では希望する単価で売買できないかもしれません。

約定金額が想定と異なる金額になってしまう(スリッページ)こともあります。

【スリッページとは】
利用者の注文した価格と、実際に約定された価格との差のことです。
例えば10.000で発注した注文が10.010で約定するというイメージです。
暗号資産でFX取引を行う際、成行注文、逆指値注文、ロスカットなどでスリッページが発生する場合があります。レート変動が大きい相場で約定した場合に、スリッページが発生しやすくなる点に注意が必要です。
一部の仮想通貨取引所では、注文発注時に「スリッページ許容幅」を設定することも可能です。

仮想通貨の種類に関するQ&A

最後に、仮想通貨の種類について初心者の方が感じやすい疑問と回答をまとめました。
仮想通貨で不明な点があれば、ぜひ参考にしてください。

初心者にはどの仮想通貨がおすすめなの?

ずばり、初心者におすすめの仮想通貨は以下の3つです。

ビットコイン(BTC)イーサリアム(ETH)リップル(XRP)

特にビットコインはエルサルバドルという国で法定通貨に採用されるなど、すでに世界的な影響力を持っています。時価総額も大きく、取引相手が見つからない心配もありません。

またイーサリアムは「スマートコントラクト」という自動契約システム、
リップルは「リップル・トランザクション・プロトコル(RTXP)」という送金システムに強みがあり、アルトコインとしては時価総額が大きいことから安定した取引が期待できます。

まとめ

今回は主要な仮想通貨の種類と、各通貨の特徴を解説しました。

世界全体で見れば1万種類近い仮想通貨が出回っていますが、なかには全く無価値の詐欺コインが混ざっていることもあります。

初心者の方は日本で流通している銘柄から始めると良いでしょう。

初心者の方におすすめの種類としては「ビットコイン」「イーサリアム」「リップル」などがあります。

仮想通貨の投資先について判断できないときは、この3つのように時価総額が大きな銘柄から取引を始めることをおすすめします。

FP監修者

慶應義塾大学を卒業後、みずほ銀行(旧富士銀行)に入行。10年以上融資業務に携わリ、大企業向けファイナンスから不良債権処理まで幅広く経験。その後、ファイナンシャルプランナーの道を志し、外資系生保のコンサルティング、金融系ベンチャー企業の創業に参画。2009年に独立系のFP事務所FPバンクを設立し、現在に至る。

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