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【2022年】ビットコインの今後の値動きはどうなる?値上がりに関するポイントを解説

2017年に数多くの「億り人」を生みだし、一躍注目を浴びることになったビットコイン。

2021年には史上最高額の1BTC=700万円を突破後に急落し、約1ヶ月で1BTC=約300万円まで下落してしまいました。
その後は再び急騰と急落を繰り返していて、「今後は上がるのか、下がるのか」が気になる方も多いのではないでしょうか。

今回は2021年までのビットコインの値動きをおさらいしつつ、2022年以降にビットコインがどうなるのかについて解説します。

AIや専門家の解説を交えて紹介していくので、これからビットコインへの投資を検討している方はぜひ参考にしてください。

目次

2022年4月現在のビットコイン価格

2022年4月現在のビットコインのチャートを見て、ここ数ヶ月の値動きをおさらいしてみましょう。

過去半年(2021年10月5日~2022年4月4日)のチャートは以下のとおりです。

画像引用:Google

見ての通り、2021年11月をピークに価格を下げる下降トレンドが長く続きました。

2021年11月8日に1BTC=約765万円を記録したあとは右肩下がりで、2022年1月22日には約399万円と半分近くまで値を下げる結果になりました。

ただ、1月22日あたりを底にして、その後は徐々に持ち直しています。
半年間のトータルでは+3.89%と、何とかプラスに転じた状態です。

ウクライナ情勢など世界的な情勢の影響があってもなおプラスを保っていることもあり、今後はウクライナ問題や新型コロナの収束などの社会情勢の好転によってさらに価格が上昇することも期待できるでしょう。

2021年のビットコイン値動きの復習

もう少しさかのぼって、2021年の1年間の値動きを見てみましょう。
2021年通期のチャートは以下のとおりです。

画像引用:GMOコイン

2021年を通期で見ると、1BTCあたりの価格は結果的に大きく上がりました。
年の始めは1BTC=約300万円だったものが、11月に史上最高値を更新しています。

ただ、4月あたりに1BTC=約700万円まで迫ったあとに下落し始め、8月には1BTC=300万円近くまで下落しました。

総じて1本調子ではなく、上昇と下落が繰り返された1年だったといえます。

ちなみに、2021年最初の急騰に貢献したのはテスラCEOのイーロン・マスク氏といわれています。

Twitterでビットコインに言及したことがきっかけで、1日に10%以上の急騰がみられました。
実際にテスラ社として15億ドル相当のビットコインを購入したことも、2021年前半の値上がりに大きく貢献しています。

4月を境に下落したのは、中国による規制が要因の1つです。

2021年5月に中国でビットコインのマイニングに規制が入ると発表されたことで5月から大きく下落を始めました。
2021年8月からはビットコイン価格は復調したものの、中国では仮想通貨の完全禁止が宣言されています。

今後も同じように仮想通貨の規制や禁止を打ち出す国が出てくると、ビットコイン価格の下落にもつながるでしょう。

ビットコイン過去の暴落・暴騰のタイミング

ビットコインはボラティリティが非常に激しい通貨であり、過去に何回も暴騰と暴落を繰り返しています。

ここでは過去の代表的な暴落・暴騰のタイミングと要因を紹介します。

過去の暴落タイミング

中国が規制を打ち出したタイミング(2017年9月)

2017年はビットコインの価格が大きく上昇した年です。
とはいえ、中盤には大きく下落したタイミングがあります。

2017年9月に中国の仮想通貨の交換業者の運営が禁止になった際、ビットコインの価格が3日間で約30%程度下落しました。

オミクロン株の登場(2021年11月)

直近で暴落したのが2021年11月のことです。
オミクロン株の発生がニュースになった際に株式市場が急落し、ビットコインも1日で約10%以上下落しました。

その後も年明けにかけて、米国の金融引き締めの影響で株式市場が下落し、それに引っ張られる形で下落を続け、2022年1月には400万円を割っています。

ビットコイン過去の高騰タイミング

CMEが先物を開始(2017年12月)

2017年は日本国内でもビットコインの存在が広く知れ渡った時期です。
暗号資産に関する法整備が整ってくると大手金融機関が市場に参入し、価格の急騰が起こりました。

12月にはアメリカの先物取引所「CME」がビットコインの先物取引を開始。
大量の資金が市場に流れ込んだことで価格が急騰しました。

上記のような要因によって、2017年4月には1BTC=12万円だったものが、12月には一時200万円を突破しました。

ビットコインETFの登場(2021年10月)

2021年10月にアメリカの証券取引委員会がビットコインETFを初めて承認、仮想通貨にとって歴史に残る出来事になりました。

10月19日の初日の取引で運用資産が早速10億ドル近くになるなど大いに盛り上がりました。

このビットコインETFの盛り上がりに影響される形で、10月20日には760万円を超えて史上最高値を更新しています。

ビットコインが価格上昇する要因7つ

ビットコインが上昇するのか、下落するのか、未来は誰にも分かりません。ただ、ある程度予想することは可能です。そのためには、ビットコインが上昇する要因を見つけることが大切になります。

ここではビットコインの価格が上昇するキッカケになる要因を7つ紹介します。

・決済額の増加
・経済不調時にビットコインの希少性が増加することがある
・ビットコインの流通量に上限が設定されていること
・半減期の存在
・ビットコインのアップデート
・インフレヘッジ資産として機能するかどうか
・法定通貨としての採用

決済額の増加

ビットコインで決済できる場所が増加することで、価格上昇の要因になる可能性はあります。

海外ではたとえばスターバックスやPayPal、コカ・コーラなどの大手企業がビットコイン決済に対応し始めています。

日本でも同様で、仮想通貨を扱う企業が増えているのが現状です。以下のような企業でビットコインでの決済がすでに導入されています。

【ビットコイン決済が可能な国内企業】
・DMM.com
・オフィス家具モール
・メガネスーパー
・ビックカメラ
・ソフマップ
・コジマ
・H.I.S など

ビットコインでの決済が一般に浸透するほどユーザーが増え、限られたビットコインの人気が高まることで価格上昇が期待できるでしょう。

経済不調時にビットコインの希少性が増加することがある

ビットコインの大きな特徴として「通貨発行権を有する国家が存在しない」という点があります。

中央銀行が存在しないため、金融政策で通貨の供給量を増やすといったことができません。

例えば新型コロナ流行のような経済危機の対策として、各国が通貨の発行枚数を増やしたとします。

そうなると供給量が一定の仮想通貨では、相対的に価値が高まるといえるのです。

ビットコインの流通量に上限が設定されていること

現在流通しているビットコインは約1800〜1900万枚と言われています。
ビットコインは流通量の上限が決まっていて、2100 万枚を上限にビットコインの発掘は終了します。

上限を迎えた後はビットコインの注目が集まって需要が爆増したとしても、通貨流通量が増えることはありません。

仮想通貨を始める人が増えるほど希少性が増し、価格が上昇する可能性があります。

半減期の存在

ビットコインは約4年に1度迎える半減期に価格上昇が期待できます。

半減期はマイニングの報酬が半減されることです。ビットコインは中央の管理者が発行しているわけではありません。

ブロックチェーンをつなぎ合わせるマイニングと呼ばれる作業で新しい通貨を送金し、作業者には一定の報酬が支払われます。

半減期を迎えると1回のマイニングで得られる報酬が半分になります。
マイニング報酬が減るとマイニングする人の数が減るという予想ができるため、希少性が上がると考えられます。

ビットコインのアップデート

ビットコインは2021年11月に大型アップデートが行われました。

アップデートによってセキュリティが強固になるだけでなく、「速度の改善・上昇」「手数料の削減」など、今までのビットコインの課題が解消されることで通貨としての価値が高まります。

インフレヘッジ資産として機能するかどうか

ビットコインを持つことは、かつては投機目的という側面がありましたが、現在ではインフレヘッジとして注目されています。

2020年に新型コロナウイルスが世界に影響を与えた際、世界中の中央銀行が大規模な金融緩和を実施し、世の中にたくさんのお金を流通させました。その影響で米ドル・ユーロなどが大きく下落しました。

出回るお金の量が増えると通貨の価値が下がり、モノの値段が上がる「インフレ」になりやすい代わりに、現物資産である金(ゴールド)の価値が上がりやすいと言われています。

ビットコインも「デジタルゴールド」とも呼ばれ、実際に著名な投資家が購入したことで金に代わるインフレヘッジとして注目を集めました。

今後も、このようにリスクヘッジの手段として注目されるとポートフォリオに組み込む人が増え、価格に良い影響を与える可能性があります。

法定通貨としての採用

2021年6月、エルサルバドルという国でビットコインが法定通貨に採用されたことが世界的にニュースになりました。

発展途上国では銀行口座を持てない人も多く、日本では当たり前の金融サービスが受けられません。
ビットコインが法定通貨になることでスマホ・PCがあれば金融サービスを受けられるということになります。

今後もビットコインを法定通貨に採用する国が増える可能性もあります。実際、まだ検討レベルではありますが、ジンバブエやタンザニアといった国々でも法定通貨として採用を検討し始めるというニュースが流れたこともあります。

法定通貨として採用されて国民生活の向上につながれば、仮想通貨へのポジティブな見方をする人が増え、ビットコイン価格も上昇する可能性があります。

ビットコインが価格下落する要因3つ

ビットコインは価値が定まっていないため、価格が上昇するだけでなく下落してしまうこともあります。

ここではビットコインが下落する要因として以下の3つを紹介します。

・暗号資産・仮想通貨に対する規制
・仮想通貨バブルが弾けること
・国際情勢の変化

暗号資産・仮想通貨に対する規制

暗号資産に対する各国の姿勢が、ビットコインの価格に影響を与える可能性があります。

前述のエルサルバドルが法定通貨に採用するといったプラスのニュースなら良い影響がありますが、規制を強めるニュースが流れると価格下落の原因になるでしょう。

仮想通貨は国の後ろ盾がないので、国に規制される事態が起きると信頼性が下がってしまいます。

直近でいえば、2021年に中国でビットコインの完全禁止が決まった例があります。
規制が発表される度にビットコインは下降トレンドに転換してきました。

今後もビットコインを規制する国・地域が出現するほど、ビットコイン価格の下落が起こる可能性が高まります。

仮想通貨バブルが弾けること

日本人であれば、バブル崩壊という単語は何回も耳にしたことがあるでしょう。

ビットコインも実際にバブルが弾けるように暴落したこともあります。

2017年、日本だけでなく世界中で仮想通貨の存在が認知されました。
ブロックチェーンをはじめとした最新の技術とボラティリティの高さに魅了され、多くの人が取引を始めたことでビットコイン価格は急騰しました。

しかし、その後は中国で規制が始まるなどの影響が重なり、2018年には一気に暴落しています。

値動きが大きい上昇トレンドは喜ばしいものではあるのですが、短期・中期で投資している場合は下落に転じるタイミングがどこか注意深く観察する必要があります。

国際情勢の変化

国際情勢の変化もビットコインの価格に影響を与える可能性があります。

2022年に入ってからでいえば、「ウクライナ問題」が大きな影響を与えました。
ロシアがウクライナに侵攻したことを受けて2月には価格が下落し始めました。

デジタルゴールドという言葉はあっても、ウクライナ問題にあってはリスクオフに対する弱さが露呈したと言えます。

参考:トウシル|仮想通貨はどうなる?ウクライナ情勢からみる、金とビットコインの関係

ビットコインの今後を占う最新ニュース

すでにビットコインを持っている方も、これから持とうとしている人も、今後にビットコインが値上がりするかどうかという点に強い関心があるでしょう?

ここではビットコインの今後の動向を占う最新ニュースを紹介します。

・大型アップデートが完了した
・ロシア中銀がマイニング禁止提案

大型アップデートが完了した

2021年11月14日に、約4年ぶりの大型アップデート「Taproot(タップルート)」が行われました。

このアップデートでは「ライトニングネットワーク(送金方法)の改善」「スマートコントラクト機能の拡充」が実現できるとされています。

また大きな改善点として、スケーラビリティ(拡張性)の向上も見逃せません。

もともとビットコインは「スケーラビリティ問題」を抱えています。
ビットコインのブロックサイズの上限が原因で送金する際の手数料が高騰、取引処理が遅くなってしまうという問題です。

今回のアップデートでデータ容量が小さくなることで手数料が削減され、ビットコインの送付遅延を防ぐことができるようになることが期待されます。

すでにアップデートは完了しているので、成果が徐々に出てくれば価格に良い影響を与えるでしょう。

ライトニングネットワークの実装で何が変わる?

ライトニングネットワークとはブロックチェーンの外部で取引を行うオフチェーン取引により、「ビットコイン送金速度の上昇」「少額決済に対応した安価な送金手数料」を実現するための送金システムです。

ビットコインはブロックチェーンによってセキュリティを確保している一方、取引時間やコストがかかる点がネックでした。

そこで考案されたのが、二者間でオフチェーン取引を行う「ペイメントチャンネル」です。

ペイメントチャンネルでは複数の秘密鍵でビットコインを管理する技術によって、ブロックチェーンを介さないオフチェーン取引が可能になりました。

ただし、新しく取引を行うためにペイメントチャンネルを立ち上げる必要があり、その点では非効率です。

そこで、既存のペイメントチャンネルをつなぐことで、新規にペイメントチャンネルを立ち上げずに新しい相手とオフチェーン取引ができる仕組みとして、ライトニングネットワークが考案されました。

取引速度と費用が改善され、1円未満の暗号資産を取引することも可能になっています。

より少額・高速での取引ができるようになれば取引の幅が広がり、活発な取引の引き金になることが期待できます。

ロシア中銀がマイニング禁止提案

2022年1月、ロシア中銀が仮想通貨使用のマイニングの禁止を提案しました。

ロシアは世界最大の仮想通貨採掘国の1つであり、今回の報道は大きなインパクトがありました。
ビットコインもその影響で7%程度下落しています。

すでに中国では仮想通貨の全面禁止に乗り出しており、ロシアでも全面禁止の対応が行われる可能性はゼロではないでしょう。

そうなれば主要国で2ヵ国目の禁止になり、ビットコインが大きく下落する要因にもなりかねません。

【2022年以降】ビットコインの価格予想は?

これまでビットコインについて「価格上昇の要因」「価格下落の要因」「影響を与えそうなニュース」を順番に解説してきました。

では、具体的に2022年以降、ビットコインの価格はどのようになっていくのでしょうか?

AIの予想

まず、人工知能(AI)が予想するビットコインの将来性について紹介します。

Coin Price ForecastというAIによると、将来の予測は以下のとおりです。

1BTC=1ドル=120円とした場合
2022年$44,072約529万円
2023年$70,185約842万円
2024年$88,644約1,064万円
2025年$111,296約1,336万円
2026年$133,444約1,601万円
2027年$142,319約1,708万円
引用元:Coin Price Forecast

2025年には1BTC=10万ドルを超え、その後も上昇を続けて1米ドル14万ドルを超えるという予想です。

為替がどうなるかは分かりませんが、2022年4月4日現在の米1ドル=122.52円に近い数値(1米ドル120円)のままと仮定すると、2024年には1BTC=1,000万円を超える可能性があります。

専門家による予想

ビットコインの専門家はどのような試算をしているのでしょうか?

投資銀行のJPモルガンによれば、ビットコインの公正価値は現在の価値を大幅に下回っています。(2022年2月14日現在:1BTC=491万円時)

要因の1つは「ボラティリティが非常に大きいこと」です。価格変動が大きいことが機関投資家の参入を妨げているというのです。

今後の見通しについては以下のように語られています。

長期的スパンではビットコインの価格は15万ドルに上昇するとJPモルガンは予測している。

これは、ビットコインの時価総額が2.8兆ドル(約320兆円)に達し、個人が投資目的で保有しているすべての金の価値と並ぶことを意味するという。

引用元:Forbes|ビットコインは長期的に15万ドルに上昇、JPモルガン予測

1ドル120円程度のレートが続くと仮定すると、1BTC=約1,800万円まで上昇する可能性があることが示されています。

「長期スパン」がいつを指しているか分かりませんが、AIの予想と同じく、強気の見通しを立てているようです。

ビットコインの今後の買い時はいつ?予想してみた

今後の買い時を示すデータとして利用できる「ハッシュリボン(Hash Ribbons)」というインジケーターがあります。

ハッシュリボンは、ビットコインをマイニングする人(マイナー)の発掘速度を元に計算される「ビットコイン専用のインジケーターです。

過去に買いシグナルが点灯した時はほとんどの場合で価格が上昇していることから、多くの投資家に注目されています。

画像引用:trading view

チャートの下部分に表示されているインジケーターがハッシュリボンです。

直近で言えば2021年8月に「Buy」と表示されて、その後に11月にかけて価格が上昇しているのが分かります。

このHush Ribbons、今は高い数値で推移していて買い時ではないという意味になっています。
今後の買い時を見る参考として、trading viewをこまめにチェックしてみると良いでしょう。

ビットコインは今後暴落する?

ここまでビットコインの価格が大きく上昇することに期待が持てそうな話題を中心にお届けしました。

ただ、過去には2018年・2022年の初頭など、何回も暴落があったことも事実です。

今後、暴落が発生する可能性はあるのでしょうか?

暴落の引き金になりかねない出来事についていくつか紹介します。

・市場からの大量売却
・ハードフォークが発生すると下落の可能性がある
・取引所からの資金が流出すると価格下落の要因になる

市場からの大量売却

ビットコインは仮想通貨としては市場規模がもっとも大きいですが、株式やFXと比較すればまだまだ規模が小さいです。

ビットコインの大量売却があると、一気に価格が下落する可能性があります。

ハードフォークが発生すると下落の可能性がある

ハードフォークとは、ブロックチェーンの仕様変更のことです。
ブロックチェーンが分岐することで互換性がなくなり、アップデートの前後で従来の仮想通貨と新しい仮想通貨の2つが存在することになります。

ハードフォークは今後の先行きについて投資家に不安を与えることで、仮想通貨の価格が下落する要因になるとされています。

ビットコインも過去に何度もハードフォークが実施され、「ビットコインキャッシュ」「ビットコインゴールド」「ビットコインダイヤモンド」「ビットコインシルバー」など新しい通貨が次々と生まれました。

今後もハードフォークで新しい通貨が発生することがあります。
価格が一時的に下落する可能性は否定できません。

取引所からの資金が流出すると価格下落の要因になる

日本の仮想通貨取引所「CoinCheck」で仮想通貨ネム(XEM)が流出した事件を、ニュースで見覚えのある人もいるのではないでしょうか?

このように仮想通貨取引所がハッキングを受けて資金を流出させた場合、値下がりの原因になってしまいます。

実際、2018年1月にハッキングされたネムは、そこから急落しているのが分かります。

画像引用:GMOコイン

盗まれただけで先行き不安で売りが先行して下落するのに、盗んだハッカーに売却されれば更に値を下げることになるかもしれません。

そのような事情でハッキング被害のニュースがあった直後は売りが売りを呼んで暴落が発生しやすいのです。

ビットコインの今後に期待して開設したい取引所

ビットコインの価格は長期的に見れば右肩上がりが続いていて、今後も価格上昇の可能性がある要因がいくつも考えられます。

値上がり益を享受するには、価格が本格的に上昇する前に、ビットコインを持っておくことが重要です。

そこで今回は、ビットコインの値上がりに期待して口座を開設しておきたい仮想通貨取引所を3つ紹介します。

・Coincheck
・DMM bitcoin
・bitFlyer

Coincheck

・17種類の仮想通貨を取り扱う
・500円の少額から取引可能
・光熱費の支払いもビットコインで可能

2012年に運営が開始された取引所で、暗号資産取引所としては老舗です。

コインが流出する事件があった後、東証一部上場企業のマネックスグループの傘下に入り、コールドウォレットや2段階認証を導入するなど、セキュリティー対策に力を入れています。


17種類もの通貨を取引でき、通貨の数は国内最大級です。「アイオーエスティー(IOST)」など話題の仮想通貨も取り扱っています。

ビットコインから取引を始めて、ゆくゆくは他の通貨(アルトコイン)も取引してみたい人におすすめできます。

販売所では500円から仮想通貨を購入できるので、「投資額が少ないけど、仮想通貨を入手してみたい」と感じる初心者の方に向いています。

また「Coincheckでんき」「Coincheckガス」のサービスではビットコインでの支払いが可能です。既存の電気サービスより1~7%分の電気料金がお得になるメリットもあります。

取扱通貨数17通貨
取引手数料(販売所)無料
取引手数料(取引所)無料
入金手数料銀行振込 : 無料コンビニ入金 : 770円~クイック入金 : 770円~
出金手数料407円

DMM bitcoin

・最短即日で取引を開始できる
・15通貨でレバレッジ取引に対応
・生体認証によるセキュリティ

DMMグループが運営する仮想通貨取引所です。

スピーディな取引が自慢で、口座を即日開設して最短1時間で取引が始められます。
今すぐにビットコインが欲しい人なら選択肢になるでしょう。

取引手数料・出入金手数料・送金手数料の全てが無料なので、コストを極力気にせずに取引を進められるのも嬉しいポイントです。

さらに15種類の通貨についてはレバレッジ取引にも対応。少ない自己資金でも効率的に売買できます。

仮想通貨で心配なセキュリティ面の対策も万全です。生体認証による厳重な態勢が用意されています。コンスタントなメンテナンスでハッキングに対抗していることもあり、長期的に安心して取引できるでしょう。

取扱通貨数15通貨
取引手数料(取引所)無料
入金手数料無料
出金手数料無料

bitFlyer

・15種類の通貨を取引できる
・専用アプリではチャート分析まで可能
・レバレッジ取引にも対応

2014年に運用を開始した取引所で、ビットコインはもちろん14種類ものアルトコイン取引に対応しています。
国内取引所のなかでも取扱通貨数が多く、メガバンクも出資していることから将来の成長性も見込めます。

15種類の仮想通貨取扱いは業界でもトップクラス。ビットコインならレバレッジ取引にチャレンジすることもできるので、中級者にもおすすめできます。

専用のアプリは機能が充実していて、取引量のチェックだけでなくチャート分析まで可能です。仮想通貨を初めて購入する方から中級者以上まで誰でも使いやすい取引所と言えるでしょう。

取扱通貨数15通貨
取引手数料(取引所)0.01~0.15%
入金手数料銀行振込 : 無料クイック入金住信SBIネット銀行 : 無料住信SBIネット銀行以外 : 330円
出金手数料220~770円

ビットコイン以外に今後が気になる仮想通貨

ここまでビットコインの将来性について解説してきましたが、将来性の高い稼働通貨はビットコインだけではありません。

仮想通貨の世界ではビットコイン以外の通貨をまとめて「アルトコイン」と呼びます。そのなかでも注目度の高い通貨として、以下の3つを紹介します。

・イーサリアム
・アイオーエスティー
・リップル

イーサリアム

イーサリアムはビットコインに次ぐ時価総額を誇る仮想通貨です。

ユーザーが独自に定義した契約を自動執行できるスマートコントラクト(自動契約技術)を導入しているのが特徴です。
あらゆる取引をブロックチェーン上で行えることでコストを抑えつつ、改ざん不可能なプログラムによって不正からも守られています。

次世代の仮想通貨ファイナンス(DeFi:Decentralized Finance)のベースになっていることで、2021年は大きく値上がりしました。

ビットコインは消費電力の高さによる環境懸念の問題がありますが、イーサリアムはビットコインの1割にも満たない電力消費で運用できます。

イーサリアム財団が電力消費を99%以上削減する仕組みへの移行を発表したこともあり、2022年以降も引き続き注目を集める通貨といえるでしょう。

通貨の略称ETH
発行上限数なし
発行開始日2014年7月
時価総額(2022年4月1日現在)48兆3,936億円

アイオーエスティー

アイオーエスティーは「ブロックチェーンを活用したサービスの普及」を目的として作られた、次世代のコンセンサスアルゴリズムを基盤にした仮想通貨です。

送金スピードが早いことが魅力で、クレジットカードの約2倍の処理スピードを持つ「送金や決済に強い仮想通貨」として注目が集まっています。

独自のコンセンサスアルゴリズムが高速な処理能力を実現しています。

IOSTに対応しているプログラミング言語がJavaScriptということもメリットです。通用度が高い言語のため、他の通貨よりも参入障壁が低い特徴があります。

大半のエンジニアがJavaScriptを利用できることで、スマートコントラクトの開発が比較的容易という点も見逃せないメリットです。

通貨の略称IOST
発行上限数900億枚
発行開始日2019年2月
時価総額(2022年4月1日現在)1,035億円

リップル

リップルは、銀行間の送金を低い手数料で実現することを目指す仮想通貨です。
「Ripple Inc」という会社で管理・運営されています。

ブロックチェーン技術とは異なる中央集権型のシステムが採用されています。

国際送金に特化した性能に注目が集まったことでリップルのネットワークには40ヵ国以上の金融機関が参加しており、イングランド銀行など国の中央銀行が採用しているケースもあります。

2020年12月23日にはリップル社がアメリカの証券取引委員会の訴訟を受けたことで価格が大きく下落しました。

リップル社のCEOが2022年に判決が下される可能性が高いことを示唆しており、今後の裁判に注目が集まっています。

通貨の略称XRP
発行上限数1000億XRP
発行開始日2012年9月
時価総額(2022年4月1日現在)1兆8,607億円

まとめ

今回は2021年までのビットコインの値動きをおさらいしつつ、2022年以降にビットコインがどうなるのかについて解説しました。

ビットコインはボラティリティが非常に大きく、数ヶ月で2倍、3倍と値上がりすることもあります。
反面、その後に急落することもあり、投資タイミングには十分に気を付けないといけません。

今後も国の規制や国際情勢によって下落する可能性があるものの、「2021年のアップデートの成果」「半減期に値上がりする可能性」など、再び高騰する材料も多くあります。

今後の価格上昇に乗り遅れないよう、早いうちに仮想通貨取引所で口座開設を進めておきましょう。

FP監修者

慶應義塾大学を卒業後、みずほ銀行(旧富士銀行)に入行。10年以上融資業務に携わリ、大企業向けファイナンスから不良債権処理まで幅広く経験。その後、ファイナンシャルプランナーの道を志し、外資系生保のコンサルティング、金融系ベンチャー企業の創業に参画。2009年に独立系のFP事務所FPバンクを設立し、現在に至る。

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